小1の5人に1人、入学前からパソコンやゲーム機を利用…早期化傾向
情報通信端末に接触する年齢は、学年が下がるほど早期化する傾向にあることが、総務省などが共同で実施した調査研究の結果から明らかになった。小学校1年生の5人に1人は、就学前からノートパソコンやゲーム端末を利用していた。
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総務省情報通信政策研究所が、東京工業大学の清水康敬名誉教授、尚美学園大学の小泉力一教授との共同研究として実施した「子どものICT利活用能力の取得・向上に関する保護者の意識に関する研究調査」。2月~3月、小学生~高校生の子どもを持つ保護者4,800人を対象にWebで調査した。
小学校入学前に情報通信端末の利用を開始した小学校1年生は、ノートパソコン21.8%、通信機能のあるゲーム端末(ニンテンドー3DS、PSPなど)21.5%、デスクトップパソコン17.8%、携帯電話・PHS15.8%、スマートフォン10.3%。就学前から利用する割合は、ここ3年ほどで大きく上昇しており、学年が下がるほど増える傾向がみられた。
子どもの情報通信端末の利用率をみると、全体ではノートパソコン(51.6%)とゲーム端末(50.7%)が過半数を超えた。小学校高学年(4~6年)のゲーム端末(63.4%)、高校生のスマートフォン(68.3%)とノートパソコン(62.5%)では、6割以上が利用している実態にあった。
一方、保護者の意識については、「子どものICT利活用能力獲得のために必要なこと」として、63.8%が「家庭で適切な指導を行う」と回答。「学校における指導を充実する」の49.5%を上回った。
ICT利活用に関して子どもに家庭で指導している保護者は、「日常的」(7.8%)と「時々」(42.8%)を合わせて50.6%。男女別では、父親(54.9%)の方が、母親(44.8%)より高かった。
家庭での指導内容は、全体では「パソコンやブラウザの操作や設定方法」(55.4%)、「ネット上に悪意のある人もいること」(54.5%)、「ウイルス感染の可能性」(50.8%)の順に高かった。機器やアプリの使い方については学年で大きな差はみられなかったが、マナーやリスクについての指導は、子どもの学年が上がるにつれて割合が高まる傾向にあった。
子どもにICT利活用を指導するため、自身への指導を望む保護者は53.4%。父親45.7%に対し、母親は64.0%に上った。プログラマーやシステムエンジニアなど、ICT利活用を中心とした仕事をしている保護者でも4割以上が指導を望んでいた。
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