東大CoREFと富士通ら4者、発話とメモの即時デジタル化実証実験を開始

　東京大学大学発教育支援コンソーシアム推進機構（CoREF）、埼玉県教育委員会、河合塾、富士通は、埼玉県公立高校と河合塾において、対話型授業における学習者の発話と手書きメモをデータ化し、授業改善に役立てる実証研究を6月～2017年3月まで実施すると発表した。

教育ICT その他

2016.5.26 Thu 19:30

　東京大学大学発教育支援コンソーシアム推進機構（CoREF）、埼玉県教育委員会、河合塾、富士通は、埼玉県公立高校と河合塾において、対話型授業における学習者の発話と手書きメモをデータ化し、授業改善に役立てる実証研究を2016年6月から2017年3月まで実施すると発表した。

　今回の実証研究では、2016年6月から2017年3月までの期間、埼玉県内公立高校および河合塾を対象に、富士通が提供するアプリケーションを利用して対話型授業における各学習者の発話や手書きメモの内容を、リアルタイムでテキストデータ化して蓄積する研究を実施する。

　発話内容テキストは、学習者ごとの発言量の推移をグラフ化した発話量グラフとともに教員のタブレットに表示。手書きメモのテキストデータは、メモした学習者本人と教員が閲覧できるため、教員は発言が少ない生徒でもどのようなメモを取ったか確認できる。

　研究を通して、CoREF、埼玉県教育委員会、河合塾は、システムによって可視化された生徒ひとりひとりのグループ学習での発話量や内容、メモ内容などのデータを分析し、授業のデザインや指導改善、多面的な評価に活用可能かどうかを評価する。また、どのようなデータを取得し活用すべきか、学習者にとって使いやすいシステムはどうあるべきかなど、富士通へのフィードバックを行う。

　富士通では、有効なデータ取得のため実証研究で利用する教室の通信ネットワーク環境の整備や生徒用・教員用のタブレット貸与、グループ学習での発話やメモ記入状況のデジタル化、学びの過程を可視化するためのアプリケーションを提供する。

　実証研究を通して、各社はアクティブ・ラーニングの視点に基づく授業改善を促進し、対話型授業の参加者同士で育成すべき資質・能力を高めていくことが可能な教育の実現を目指すという。また富士通では、実証研究で利用するアプリケーションを今後製品化する予定だ。