スリーエム ジャパンは2024年3月19日、3M社がグローバルで実施した調査「3M State of Science Insights」の結果を公開した。日本人の約9割が気候変動対応の重要性を認識する一方で、関心の低い若年層が調査対象10か国中でもっとも多いことが明らかになった。
「3M State of Science Insights（ステート・オブ・サイエンス・インサイト）」は、科学に対する意識、地球との関連性、社会への影響を継続的に把握することを目的として実施したもの。調査期間は2023年12月13日から2024年1月10日。調査対象は、日本（1,006）、米国（1,000）、イギリス（1,002）、中国（1,001）、フランス（1,000）、ドイツ（1,000）、韓国（1,000）、カナダ（1,001）、メキシコ（1,000）、ブラジル（1,003）の10か国から各国18歳以上の成人男女で、計1万13人。
「気候変動への対応はどの程度重要ですか？」との問いに対し、「とても重要」「ある程度重要」と回答した人はあわせて87%にのぼり、グローバル平均の90%とほぼ横並びとなった。世代別にみると「特に意見はない／気にしない」と回答した日本の若年層（18-34歳）は13%と、調査対象10か国の中で唯一10%（グローバル平均5.1％）を超える結果となった。また、国内の世代別でみても年長者の方が高い関心を示すなど若い世代の気候変動に対する関心の低さが明らかになった。
「あなたの地域社会が気候変動の影響を受けるのはいつごろになると思いますか？」という問いに対し、日本は半数以上（53%）の人が「すでに影響が出ている」と回答した。これはブラジル（53%）と並び世界でもっとも高い割合で、グローバル平均（43%）を10%も上回る結果となった。
また、「気候変動がもたらす影響で懸念しているもの」のトップ3には、台風や洪水などの「異常気象」67％、「気温や気象パターンの長期的な変化」43％、「気候の変化に起因する健康問題」37％があがり、グローバル平均の52%を上回った。
一方、個人、組織、プロセス、製品、イベントなどが特定の境界線内から大気中に放出した温室効果ガス（GHG）の量を指す「カーボンフットプリント」の理解度は、調査対象10か国中で突出して低い結果となった。このほか、「気候変動に対処するための手段」など、気候変動に関する調査結果の詳細は、スリーエム ジャパンのWebサイトで閲覧できる。
