オリンピック等の大規模スポーツイベントの開催においては、そのレガシー（開催を契機に社会に生み出されるスポーツ、社会、環境、都市、経済等の持続的な影響）として、開催国や都市の人々のスポーツや身体活動を促進する機会となることが期待されている。
そこで東京大学大学院医学系研究科の鎌田真光講師、天笠志保客員研究員らの研究グループは、東京2020大会の開催が決定した2013年の前後7年間（2006～2020年）に着目。「国民健康・栄養調査」の歩数・運動習慣（厚生労働省）や、「スポーツライフに関する調査」のスポーツ実施率（笹川スポーツ財団）、「都民のスポーツ活動に関する世論調査」のスポーツ実施率（東京都）等の複数の公開データを用いて、国民全体および東京都民の身体活動・スポーツ実践がどのように変化したかを検証した。
その結果、国民の歩数や運動習慣、スポーツ実施率は2013年の開催決定前後で変化がみられず、開催決定の影響は確認できなかったことが明らかになった。開催都市である東京都においては2009年以降にスポーツ実施率の増加がみられているものの、2014年以降は変化がみられなかったことから、開催決定に起因するものではなく、他の要因が影響している可能性が考えられるという。
東京2020大会の「アクション＆レガシープラン」には、国民の身体活動やスポーツ実施を促進するためのさまざまな取組みが記載されていた。しかし、関係機関の既存事業やイベントプログラムの列記に留まっており、国民全体の「行動」を変えていくための具体的な手段は示されていなかった。オリンピックを契機としたスポーツ実施率の向上というレガシーの実現には、スポーツを「みる」こととスポーツを「する」ことの2つを結びつける具体的な仕掛けや工夫も必要となるのではないか。
今後、オリンピック開催国で身体活動の向上やスポーツの普及といった「行動」の変容につながるレガシーを実現するためには、大会前から大会期間中、そして大会後に至るまで、オリンピック関係機関や国・地域の行政機関、そしてスポンサー企業等が一体となり、国民の行動変容に向けて多面的・計画的な施策に取り組む必要があるだろう。
同研究はオリンピック開催国において、身体活動・スポーツ実施率が大会開催をきっかけに大会前の期間にどのように変化するかを検証した初めての研究となる。成果は、国際誌「International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity」に掲載される。
