国立感染症研究所は2023年11月24日、中国北京市、遼寧省で小児を中心に肺炎像をともなう呼吸器感染症の増加がメディアで報じられたことを受け、迅速な情報共有を目的とした資料を公開した。
中国全土でマイコプラズマ肺炎、インフルエンザなどの呼吸器感染症が増加していることは以前より報道がなされているが今回は、2023年11月22日未明の報道について取り上げている。
報道によると、病原体診断に関する記述はないものの、北京や遼寧省の小児病院の外来が混雑していること、発熱はあるものの咳はなく、胸部X線検査で陰影がみられること、また教員の罹患があり学校での曝露があったことを報じている。さらに北京と遼寧省が800km程度離れていることから、より広い地域で発生している可能性について言及があったとしている。
感染状況については2023年11月24日時点で、北京市疾病予防・管理センター（北京市CDC）、遼寧省政府はインフルエンザ、マイコプラズマ肺炎、ライノウイルス、RSウイルスなど複数の呼吸器感染症が地域の小児で流行していることを発表。中国政府や北京市政府からは、原因不明の肺炎が発生および流行している旨の公式発表はないという。
また、11月23日にWHOは中国国家衛生委員会、中国国家疾病管理予防管理総局（中国CDC）、北京小児病院と会談を行い、この中で中国は2023年5月以降マイコプラズマ肺炎、10月以降インフルエンザ、RSウイルス、アデノウイルスの各感染症が小児で流行し、外来、入院共に患者が増加しているが、COVID-19による感染対策が解除されたことの影響と想定され予想外の事態ではないこと、現時点で新規の感染症や異常な臨床症状の報告はなく、既知の感染症によるものとして矛盾はしないと報告している。
中国における既知の病原体による呼吸器感染症の発生状況について、過去の報告をみると、北京市では8月から翌年1月にかけて流行し、10月ごろにピークを迎え、また5歳から14歳の小児での陽性率が高く、今回の流行状況と矛盾しない。
なお、中国においては、これまで肺炎マイコプラズマのうちマクロライド系抗菌薬に耐性を示すものの割合が高いことが知られており、北京市CDCによると、2023年に報告されている肺炎マイコプラズマにおいても、遺伝子変異により、アジスロマイシンに対して一定の薬剤耐性をもつ可能性が指摘されている。また、中国CDCによるインフルエンザ様疾患（ILI）サーベイランスでは、2023年10月初旬から中国北部でのILIの定点あたり報告数が増加しており、またインフルエンザウイルスの亜型検出状況ではA（H3N2）の検出数が増加している。
さらに報道ベースではあるが、北京市CDCで11月21日に記者ブリーフィングを実施したところ、マイコプラズマ肺炎の報告数は減少、ILIのうち40.75％でインフルエンザウイルスが検出されており、ついでライノウイルス、RSウイルスの検出が多いことがわかっているという。
WHOは現在の呼吸器感染症の発生について、呼吸器感染症に共通する症状であり、現在の中国の情報からはマイコプラズマを含む既知の病原体によって引き起こされているとしている一方で、今後冬季に入ることで呼吸器疾患が増加し、今後の医療施設の負荷が増大することを懸念。しかし現時点の情報は限られており、今後の中国の状況を注視する必要があること、また国内においてもインフルエンザの発生が続いていることを踏まえ、中国同様に冬季に入ることから、引き続き呼吸器感染症に対する一般的な感染対策を推奨している。
