河合塾は2026年2月25日から始まる国公立大一般選抜の志願動向を分析したレポートを、教育関係者向け情報サイト「Kei-Net Plus」に公開した。1月に行われた大学入学共通テストの難化を受け、難関大の2次試験志願者が減少するなど安全志向が見られるとともに、中・後期日程の志願者が減少した。
河合塾は各大学が公表した志願者数から2026年度国公立大一般選抜の入試動向を分析したレポート「2026年度国公立大志願状況」を公開した。この記事では、河合塾による分析の要点を紹介する。
河合塾の調査によると、前期日程の志願者数は23万5,310人（前年比100％）で、前年並みを維持した。志願倍率も前年と同じ2.8倍。一方、後期日程は同96％、中期日程は同95％と減少。大学入学共通テスト（以下、共通テスト）の難化が、例年高倍率となる後期・中期日程への出願を控える要因の1つになったとみている。
入試難易度などからみた大学グループ別の志願状況を見ると、難関10大学、準難関・地域拠点大では志願者が前年比98％と減少した。一方で、難関10大学、準難関大以外の大学（その他の大学）は志願者が増加。共通テストの難化により、思うように得点できなかった受験生が高い合格可能性を求めて出願先を変えたことがうかがわれる。
旧帝大を中心とした難関10大学の前期日程志願者数は前年比98％となる5万5,133人となった。大学別では東京科学大が87％と大きく減少となった一方、大阪大（103％）・一橋大（104％）・北海道大（104％）は志願者が増加した。
東京科学大の志願者数減は、理工系の学院で第1段階選抜の予告倍率が引き下げられ、第1段階選抜の通過者数（2次試験を受験できる受験者の数）が絞り込まれることへの受験生の警戒感が影響したものと分析している。また、同大の医療系の学科では軒並み志願者数が減少しているという。
東京科学大を含めた難関10大学の志望動向や、地域別・学部系統別の志願状況の詳細な分析は、教育関係者のための情報サイト「Kei-Net Plus」にて確認できる。
