2026年度大学入試で英語外部検定試験（外検）を利用した大学は494大学で、国公私立大全体の65％に達することが2026年3月25日、旺文社教育情報センターの分析で明らかになった。私立大の総合型・学校推薦型選抜でも利用が拡大しているという。
旺文社教育情報センターは、2026年度大学入試における英語外部検定試験（外検）の活用状況を調査・分析した資料「外部検定利用入試 2026年は494大学！私立大の総合型・学校推薦型選抜でも利用拡大」をWebサイトに掲載した。
2026年度大学入試で英語外部検定試験（外検）を利用した大学は、国公私立大全体の65％にあたる494大学。一部に外検利用を中止する大学もある中、多くの大学が新たに利用を開始し、昨年に引き続き増加となった。
一般選抜の増加率は5.4％（増加大学数／前年利用大学数）で、2025年（11.0％）、2024年（13.2％）と比較すると若干鈍化。一方、昨年は利用大学数に変化のなかった総合型・推薦型選抜でもゆるやかな伸びが見られ、一般選抜と総合型・推薦型の差が縮小傾向にあった。
利用大学の割合は、一般選抜が「国立大＝22.2％」「公立大＝7.3％」「私立大＝52.4％」。総合型・推薦型が「国立大＝63.0％」「公立大＝32.3％」「私立大＝55.0％」となり、合計すると私立大はなんらかの形で外検入試を実施している割合が7割に達した。
内容面では、従来の「出願資格」としての利用から、試験点数に換算する「得点換算」方式への移行が目立っており、受験生の間では依然として英検に利用が集中している実態が示された。2026年は立正大、神奈川大を筆頭に「得点換算」利用が拡大。総合型・推薦型での得点換算の利用拡大が各外検の採用率向上にも影響を及ぼしていると分析している。
このほか、資料では英検に新設された「準2級プラス」の導入状況なども解説。入試で評価した英語力を入学後の教育でいかに伸長させるかという、大学側の教育課題と今後の展望についても言及している。
