インフルエンザ予防接種しない54％…世帯所得別で差が明確に

　今シーズンのインフルエンザ予防接種は、53.8％がしないつもりであり、世帯所得が低いほどしない割合が高い傾向にあることが、QLifeが11月21日に発表した調査結果より明らかになった。

生活・健康健康

2012.11.22 Thu 12:14

　今シーズンのインフルエンザ予防接種は、53.8％がしないつもりであり、世帯所得が低いほどしない割合が高い傾向にあることが、QLifeが11月21日に発表した調査結果より明らかになった。

　同調査は、11月9日～11月10日の2日間、世帯所得別に、インフルエンザの予防接種や治療法について、意識や知識の違いについてインターネット調査を実施した。バイアスを排除するためにQLife会員ではなく、外部の大手リサーチ会社のモニターを活用し、一般生活者1,000人を対象とした。

　インフルエンザの予防ワクチン接種は、同社の調べによると、地域によって多少の差はあるが、公的助成がない場合、大人1回で3,000円～3,500円の価格帯が多く見られるという。

　今シーズンのインフルエンザ予防接種の意向・実施について、「既にした」11.4％、「するつもり」34.8％、「しないつもり」53.8％と、半数以上がしないつもりだ。世帯所得別で差があり、「既にした」「するつもり」と回答した401～600万円世帯が41.6％であるのに対し、1001万円以上世帯では51.4％と10ポイント近く差がついた。

　インフルエンザ予防接種の値段について、「高い」60.2％、「適正」38.4％、「安い」1.4％と、6割以上が高いと感じている。1001万円以上世帯においても51.2％が「高い」と答えており、予防接種の費用対効果について疑問を抱く人が多いようだ。

　インフルエンザの治療知識について、インフルエンザで熱が出た場合、解熱剤としては、特定の薬以外は使わない方が一般的に良いとされているが、このことを「知っていた」と回答したのは全体の40.3％。世帯所得別での認知度の差はみられなかった。

　インフルエンザの治療知識による世帯所得差はみられなかったが、自費診療の「予防」で顕著な差がみられた。長引く景気低迷や経済格差の拡大で予防接種を受ける割合が減ると、集団感染リスクが高まり、接種メリットが減ることが危惧されるという。