タブレット市場、2015年度は895万台に縮小…2016年度から再び拡大へ

　ICT総研は6月28日、「タブレット端末市場に関する市場動向調査」の結果を発表した。2015年度の国内出荷台数は、前年度より24万台減の895万台。2016年度からは再び拡大に転じる見込みで、2016年度は951万台、2018年度は1,118万台と推計されている。

デジタル生活その他

2016.6.30 Thu 13:45

　ICT総研は6月28日、「タブレット端末市場に関する市場動向調査」の結果を発表した。2015年度の国内出荷台数は、前年度より24万台減の895万台。2016年度からは再び拡大に転じる見込みで、2016年度は951万台、2018年度は1,118万台と推計されている。

　「2016年度タブレット端末市場に関する市場動向調査」は、ICT総研スタッフによる取材やアンケート調査、各種文献などをもとに、ICT総研アナリストが記述・推計したもの。

　タブレット端末の国内出荷台数は、2013年度に713万台、2014年度に919万台とここ数年は伸長が続いてきたが、2015年度は895万台へと縮小した。半期別では、2015年度上期は前年同期比3万台増の421万台、下期は前年同期比24万台減の474万台。縮小の要因には、スマートフォン普及に伴うタブレット端末の新規需要減退に加え、携帯電話キャリアのLTEモデル販売の伸び悩みが挙げられるという。

　ただ、2016年度以降は、Windowsタブレットのニーズが増加する影響などから、再び拡大に転じる見込みで、2016年度の予測値は951万台。2018年度には、1,118万台まで増えると推計されている。

　2015年度のOS別出荷台数では、これまで市場拡大をけん引してきたアップルの「iPad」が初めて減少に転じ、前年度比7.2％減の359万台となった。2012年度の53％から、2015年度は40.1％とシェアは徐々に低下しているが、iPadユーザーの代替需要や高齢者向け新規需要などが見込まれるため、今後大きくシェアを落とすことは考えにくいという。

　「Androidタブレット」は前年度比2.5％減の393万台で、シェアは43.9％と前年度並みを維持した。Androidタブレットは、iPadに比べて単価の低い端末が多いことも堅調さの要因となっており、今後もトップシェアを維持すると予想されている。

　一方、ICT総研が個人ユーザー4,000人を対象に2015年6月に実施したWebアンケート調査の結果では、所有率は「iPad」が15.1％でもっとも高く、「Androidタブレット」の13.4％を上回った。

　また、タブレット端末所有者による総合満足度では、100点満点換算した満足度ポイントで、「マイクロソフトSurface」が80.3ポイントでトップとなった。2位は「iPad」で77.3ポイントだった。市場動向調査でトップシェアとなった「Androidタブレット」は、62.9～67.6ポイントにとどまった。