教員の7割が「英語教育への要望高まる」小中高対象JFIE調査

　全国の小中高校を対象に実施されたグローバル人材育成教育に関するアンケート調査によると、英語教育に対する要望が生徒と保護者双方から高まっていると感じている教員は約7割。ネイティブ講師によるアクティブラーニングプログラムを望む教員は約6割となった。

教育・受験先生

2016.10.18 Tue 11:45

　日本国際交流振興会（JFIE）が全国の小中高校を対象に実施したグローバル人材育成教育に関するアンケート調査によると、英語教育に対する要望が児童・生徒と保護者双方から高まっていると感じている教員は約7割。ネイティブ講師によるアクティブラーニングプログラムを望む教員は約6割となった。

　調査は、日本国際交流振興会（JFIE）が6月1日～6月14日、全国の小中高校2,409校へ郵送にて依頼し、公立81校、私立138校の計219校から回答を得た。

　現在、国際的な教育活動を行っている学校は90.0％。今後行っていくとする学校は全体の97.2％にのぼり、国際教育に関する関心は高い。

　どのような国際的な教育活動を今後行いたいか、または今後も行いたいかについては、「ネイティブ講師による外国語授業」が80.1％でもっとも多く、「海外における外国語研修」が68.9％で続いた。

　選択肢により選ばれた、取り入れたい国際教育活動については、「ネイティブ講師による、アクティブラーニングを取り入れた外国語教育プログラム」がもっとも多く61.2％。「学校内で行う、外国人児童・生徒との交流プログラム」が58.0％と続いた。

　英語教育に対する要望の高まりについては、児童・生徒からの要望が「高まっている」と感じている教員の割合は68.9％。保護者からの要望には、79.0％の教員が「高まっている」と感じていた。

　一方、外国人・英語ネイティブ教員・講師の人数は近年増加しているかという問いに、増加しているとの回答は16.4％にとどまった。英語教育にタブレットなどICT機器や教材を活用している学校は55.7％。海外の学校とインターネットなどのICTを活用した交流活動を行っている学校は12.8％で、全体の7割以上がまだ行っていなかった。

　アクティブラーニングに取り組んでいる学校は57.5％、取り組む予定のある学校は31.5％となり、合わせると約9割がアクティブラーニングの取組みを進めていた。