内田洋行×東大、アクティブラーニングで共同研究開始

　内田洋行教育総合研究所は2020年4月1日より、東京大学高大接続研究開発センターとの共同研究で、これまで検討してきた学習のあり方や学習の場のコンセプトモデルを“Future Learning Sciences Room”と名付け、この研究開発プロジェクトを本格的に展開する。

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2020.4.1 Wed 14:15

　内田洋行教育総合研究所は2020年4月1日より、東京大学高大接続研究開発センター高大連携推進部門との共同研究で、これまで検討してきた学習のあり方や学習の場のコンセプトモデルを“Future Learning Sciences Room”と名付け、この研究開発プロジェクトを本格的に展開する。

　内田洋行と東京大学高大接続研究開発センター高大連携推進部門は、学習科学に基づく授業デザインを行い、データに基づき授業改善サイクルを回すための学習の場をモデル化することを目的として、教室でのアクティブラーニング実現に向けた共同研究を開始。「知識構成型ジグソー法」に基づき、学びの見とりや授業案の蓄積を支援するCoREFsツールを最大限活用できる学習のあり方や学習の場を“Future LS（Learning Sciences） Room”としてモデル化し、実証校への導入とその効果検証を行う。共同研究期間は2021年3月まで（予定）。

　「知識構成型ジグソー法」は、一人では十分答えが出せない課題を解くために少しずつ違った視点を持った学習者同士が小グループに集まり、相互作用を通してひとりひとりが学びを深める授業の「型」。自分の言葉で説明したり、相手の説明に耳を傾けたり、わかろうとする中で自分の考えを変えたりといった一連の活動を繰り返すことで学習内容について理解を深めるとともに、学び方そのものも学ぶことができる。

　この授業デザインの準備・実施・評価・改善のプロセスにおいて、コミュニケーションによる児童・生徒の音声、タブレット端末上のワークシートや電子黒板に書き込まれた意見、指導者による指導案や教材など、多様なデータを蓄積。これらを活用し、学習者の理解度や思考プロセスにおける課題の検討を進め、ひとりひとりの学びを深める授業デザインを改善する実践研究を通じて、学習空間・ICT・授業デザインを一体化したコンセプトモデルを構築していくとしている。