小学生のスマートフォン所有率がキッズケータイの所有率を上回ったこと等が、ドコモが2022年10月20日に発表した「データで読み解くモバイル利用トレンド2022-2023―モバイル社会白書―」より明らかになった。
ドコモのモバイル社会研究所では、モバイルICTの使われ方・利用の仕方の調査や、生活者の行動・価値観の変化を解明する研究に取り組んでおり、定期的に結果を発表している。2005年に1冊目の「モバイル社会白書」が刊行され、今回で10冊目となる。
子供のICT端末所有状況について見ていくと、スマートフォン、キッズケータイともに所有開始年齢は低年齢化傾向にあり、自分専用の端末としてのスマートフォンの所有率は中学1年生で7割を超えることがわかった。
小学生のスマートフォン所有率は小1～3で15.4％、小4～6で33.1％という結果に。キッズケータイ所有率は小1～3で11.1％、小4～6で18.4％であり、調査開始以降初めて小学生のスマートフォン所有率が、キッズケータイ所有率を上回った。
スマートフォンを使い始めた理由を保護者に聞いたところ、小学生では「緊急時に子供と連絡がとれるように」がもっとも多く、ついで「いる場所の把握」という結果に。中学生では、男子の保護者は「緊急時に子供と連絡がとれるように」「学校や部活、塾で必要」との理由が多く3割を超えており、女子の保護者は「友達が持ち始めた」「進学や進級」「緊急時に子供と連絡がとれるように」との理由が約半数となっており、性差が見られた。
また、GIGAスクール構想により子供のICT利用は拡大。学校から貸与されたタブレット・パソコンをあわせた家庭での利用は2021年に大幅に上昇した。タブレットはいずれの学年でも約7割が利用しており、パソコンも小3以上では約半数が利用していることがわかった。
調査結果の詳細は、NTTドコモのWebサイトより読むことができる。
