熱中症により2026年7月19日までの1週間、全国で1万857人が救急搬送されたことが、総務省消防庁の速報値からわかった。前週（7月6日～12日）の4,580人から、約2.4倍に急増している。その後も全国的に危険な暑さが連日続いており、注意が必要だ。
熱中症とは、高温な環境下で、発汗による体温調節などがうまく働かなくなり、体内に熱がこもることで、めまい、頭痛、吐き気、意識障害、けいれんなど、さまざまな症状がみられる状態。
総務省消防庁が発表した速報値によると、2026年5月1日から7月19日までに熱中症で救急搬送された人は、全国で2万4,430人。このうち、7月13日から19日までの1週間で1万857人と急増。前年同時期の4,958人（確定値）から倍増し、前週の4,580人の約2.4倍にのぼる。
7月19日まで1週間の熱中症による救急搬送状況を都道府県別にみると、「大阪府」1,041人が最多。ついで「愛知県」797人、「東京都」783人、「兵庫県」659人、「埼玉県」564人、「福岡県」496人、「神奈川県」443人、「千葉県」403人と続いている。
初診時における傷病程度では、初診時に死亡が確認された人が14人（0.1％）いたほか、長期入院加療を要する「重症」が321人（3.0％）、入院診療を要する「中等症」が4,061人（37.4％）、入院加療を必要としない「軽症」が6,361人（58.6％）だった。
年齢区分別では、「高齢者（65歳以上）」（62.0％）と「成人」（30.1％）で9割以上となったが、「少年（7歳以上18歳未満）」798人、「乳幼児（生後28日以上7歳未満）」55人と、子供の救急搬送も7.9％あった。
発生場所は、「住居」が41.7％と半数近くを占めた。ついで、「道路」21.4％、「公衆（屋外）」10.1％など。幼稚園・保育園・小学校・中学校・高校・専門学校・大学など「教育機関」も3.1％あった。
厚生労働省によると、熱中症にならないための予防行動には、「こまめに水分を補給する」「エアコンなどで温度を調節する」「日傘や帽子を着用する」「保冷剤、氷、冷たいタオルなどで、からだを冷やす」などがある。自力で水が飲めない、意識がない場合は、すぐに救急車を呼ぶことが推奨されている。
総務省消防庁や厚生労働省などのWebサイトでは、熱中症の予防法や対処法などを紹介。環境省の「熱中症予防情報サイト」では、熱中症警戒アラートの発表状況などが確認できる。
