LeveColleは2026年9月8日、不登校の子供をもつ保護者等を対象に実施したアンケート結果を公表した。不登校になった時期は「小学校低学年」がもっとも多く、また不登校の際、家庭学習が出席扱いになることについて、6割以上が「知らなかった」と回答したことなどが明らかになった。
調査は2026年9月4日～6日、不登校の子供をもつ保護者等を対象に、クラウドソーシングサービス「クラウドワークス」を利用したインターネット調査にて実施した。有効回答数60件。
子供が不登校になった時期について尋ねると、もっとも多かったのは「小学校低学年」（28.3％）。ついで「中学1年生」（20.0％）、「小学校中学年」（18.3％）、「小学校高学年」（13.3％）、「中学3年生」（10.0％）、「中学2年生」と「高校生以上」（共に5.0％）との結果となり、小学生が全体の6割を占めた。
「不登校の際、家庭学習で出席扱いになることを知っていましたか」との質問には、「知らなかった」（63.3％）との回答が、「知っていた」（36.7％）を大幅に上回った。回答者の6割以上が制度を知らなかったことになる。
不登校の小・中学生については、自宅でICT等を活用して学習した場合、一定の要件を満たすことで、在籍校の校長が指導要録上の出席扱いとする仕組みがある。ただし、制度や具体的な利用条件等について、当事者である保護者に十分届いていない可能性がうかがえる結果となった。
不登校中に、自宅学習で使用した教材について、もっとも多かったのは「進研ゼミ」（43.3％）で、「スタディサプリ」（11.7％）、「すらら」（6.7％）、「スマイルゼミ」（3.3％）、「サブスタ」（1.7％）と続く。「その他」との回答も33.3％を占めた。また、自由回答では、学校から配布されたプリントや教科書、市販の問題集、家庭教師、個別指導塾、フリースクール、校外学習室、オンライン授業などが利用されていることがわかった。1つの教材だけではなく、子供の状態や学習意欲にあわせて、複数の方法を検討している家庭も見られたという。
不登校に対する不安や課題についての自由回答では、学校の授業を受けられないことによる学習の遅れや、進学への影響を心配する声が多く寄せられたという。実際に行った対応としては、通信教育やタブレット教材の導入、学校のプリントや市販教材の使用、家庭教師や個別指導塾への依頼、フリースクールや教育委員会が運営する校外学習室の利用などがあげられている。
また、回答の中には「無理に登校や勉強を求めず、本人の気持ちや体調を優先した」「得意な教科や興味のある内容から少しずつ始めた」「学校の先生と連携しながら進めた」といった対応も見られたという。保護者が学習の遅れを心配する一方で、子供の心身の状態とのバランスに悩みながら、家庭ごとに学び方を模索しているようすがうかがえる結果となった。
