電子黒板の画面の見にくさが児童生徒の目の疲れに影響…教育ICTの健康への影響

　第4回学びのイノベーション推進協議会が6月12日に旧文部省庁舎で開催された。約2時間に渡る各ワーキンググループの現状報告と意見交換の中で、教育現場でのICT活用に関する調査結果が目を引いた。

　同協議会の「ICT活用の留意事項の整理に関するワーキンググループ（留意事項WG）」の報告では、ICT活用による子どもの健康への影響に関する調査結果が発表され、中学生の目の疲れが問題視された。

　この調査の対象となったのは、ICT活用校10校（小学校5校・中学校5校）とその対照校10校（小学校5校・中学校5校）の児童生徒5,433名および学級担任159名と教科担任181名。調査は、2013年2月から3月にかけた3日間実施され、授業前後における児童生徒の身体の調子の変化を記録した。

　調査結果によると、ICT活用校と対照校の差がもっとも大きかったのが「目の疲れ」。特に中学校では「目の疲れ」に変化があったと回答したICT活用校の生徒が9.9％と比較的多く、比較された対照校は7.6％と有意差が見られた。また、電子黒板などの画面が「見にくかった」と回答した児童生徒が「目の疲れ」に変化を感じた割合が多く、小学生は13.9％、中学生は17.6％に上った。

　留意事項WGは、この調査結果から、電子黒板の見にくさが児童生徒の「目の疲れ」に影響を与えうるとともに、授業の円滑な実施にも支障を来す可能性があるとして、原因や改善方策などを示すための調査を改めて実施するとしている。

　「小中学校ワーキンググループ（小中学校WG）」の報告では、児童生徒のICT活用スキルの変容に関する調査結果が速報として紹介された。対象となったのは、学びのイノベーション事業実証校18校（小学校10校・中学校8校）で、ICT活用スキルの到達度を集計した。

　調査の結果速報によると、小学校の4～6学年においてキーボードを使った文字入力、プレゼンテーション用のスライド作成、アプリを使った協同制作などの項目において前年度に比べ伸びが見られたという。中学校においても同様で、インターネット・検索エンジンによる情報収集やデジタル辞典の活用などに関しては高い伸びが見られたようだ。

　小学生が「できる」と判断された操作項目でもっとも低い割合だったのが「Webページを作成したりブログ等を更新したりして、インターネット上に情報を発信することができる」という項目で1.7％。そのほか「動画にタイトルを入れたり、動画を編集したりすることができる」が8.5％、「デジタル辞典などを使って、英語の意味や発音を調べることができる」の10.0％なども低い割合となった。

　中学生では、「メール（または同等の機能）を使って、クラスの友達に知らせることができる」がもっとも低く0％、「Webページを作成したりブログ等を更新したりして、インターネット上に情報を発信することができる」という項目も8.3％と低かった。

　タブレットの電源を入れる、充電する、電子ペンで入力するなどといった基本操作は小中学生ともにほぼ100％「できる」と判断されており、基本操作には問題ないようだ。授業内でどのような機能を児童生徒に経験させているかがICT活用スキルの向上を大きく左右することも明らかになっており、どのスキルを身につけさせることに注力するかを選定することも今後の課題だろう。

　協議会の座長を務める安西祐一郎教授は、児童生徒の主体性をはぐくむ必要性があると話す。ICT機器の基本操作はもちろん、機器を通じた情報の消費能力は伸びているのが現状だが、主体性を求めるのであれば情報発信力に注力する必要性があるのではないだろうか。メールが送れない、インターネットを通じた情報発信ができないという課題は、児童生徒の主体性に大きく影響するのではないだろうか。

　これらの調査結果を踏まえた各ワーキンググループの次のステップに期待したい。