タブレット市場の家庭需要縮小、前年同期比減169万台

　IDC Japanは8月31日、2015年第2四半期（4～6月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比13.4％減の169万台。家庭向け需要が縮小したのに対し、ビジネス向けは好調に推移した。

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2015.9.1 Tue 11:30

　IDC Japanは8月31日、2015年第2四半期（4～6月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比13.4％減の169万台。家庭向けが前年同期比26.0％減の115万台と需要が縮小したのに対し、ビジネス向けは前年同期比35.0％増の54万台と好調に推移した。

　国内タブレット端末（eReader端末を除く）の2015年第2四半期の出荷台数は、前年同期比13.4％減の169万台。第1四半期（1～3月）が前年同期比13.6％増の229万台だったのに比べても、減少傾向にある。

　要因としてあげられるのが、家庭市場の需要縮小。大型スマートフォンの普及やタブレットの利用用途が広がらないことなどが影響し、前年同期比26.0％減の115万台となった。第1四半期は、前年同期比1.9％増の141万台だった。

　一方、ビジネス市場はB2B2C用途でのAndroidタブレットや企業向けWindowsタブレットの需要拡大に伴い、出荷台数が増加。前年同期比35.0％増の54万台と、タブレット市場全体を底支えした。

　ベンダー別シェア（出荷台数）は、1位「アップル」42.3％、2位「エイスース」10.5％、3位「マイクロソフト」7.2％、4位「LG」7.2％、5 位「ソニー」6.9％、6位「NECレノボグループ」6.7％であった。

　IDC Japanの浅野浩寿氏（PC・携帯端末＆クライアントソリューションシニアマーケットアナリスト）は、「家庭市場において大型スマートフォンの普及により、スマートフォンでも小型タブレットに近い使い勝手が実現され、タブレットならではのメリットをユーザーは享受しにくい状況になっている」と分析。今後の見通しとして、「大型スマートフォンとは別の土俵としての画面サイズやアプリケーションを利用した新しいユースケースの開発が望まれる状況となっている」と述べている。