外国語活動の早期化、9割の小学校教員が「賛成」

　2020年から小学3～4年生に導入される外国語活動について、小学校教員の9割が賛成であることが2018年4月10日、イーオンの調査結果からわかった。小学5～6年生の英語教科化についても6割が「賛成」とし、現在の外国語活動の課題では「評価の仕方」が最多だった。

教育・受験先生

2018.4.10 Tue 13:15

　2020年から小学3～4年生に導入される外国語活動について、小学校教員の9割が賛成であることが2018年4月10日、イーオンの調査結果からわかった。小学5～6年生の英語教科化についても6割が「賛成」とし、現在の外国語活動の課題では「評価の仕方」が最多だった。

　「小学校の英語教育に関する教員意識調査2018」は、イーオンが2018年春に名古屋・東京・新潟で開催した小学校教員向け指導力・英語力向上セミナーの参加教員153人を対象に実施した。

　現在の小学5～6年生で行われている「外国語活動」を2020年から小学3～4年生に早期化することについては、87％が「賛成」と回答。小学5年生から英語が教科化されることについても63％が「賛成」と答えた。

　おもな賛成意見としては、外国語活動の早期化については「英語に慣れ親しむ年齢は早い方がよい」など早期化すること自体を評価する意見と、「中学年で英語に慣れ親しむことで、高学年の英語科がスムーズに行える」など教科化の前段階としての早期化を評価する意見が目立った。

　外国語活動の教科化については、「中学英語にスムーズに移行するため」など、小中連携を考えたうえでの賛成意見が特に多かった。一方、反対意見としては「評価をすることで、英語嫌いが増える」「評価する必要はなく、親しむことが大事」など、評価に関する声があった。

　現在、小学5～6年生を対象に行っている「外国語活動」について、教員自身が課題だと感じていることでは、「評価の仕方」がもっとも多く、「クラスルームイングリッシュ」「授業案の作成」と続いた。現在の教師コメントという形の評価から、教科化に伴い成績をつけることになるにあたり、やや不安を残す結果となった。

　このほか、自身の英語力アップにかけられる時間については、1日あたりでは「1時間未満」が65％ともっとも多く、「まったく取れない」25%を含めると、9割が1日1時間に満たない状況にあった。1週間あたりでも「まったく取れない」11％、「1時間未満」31％を合わせて、4割以上が週1時間も確保できない状況にあった。

　前年の調査結果と比較すると、1日あたり、週あたりのいずれの学習時間も前年より減少。教員自身が英語力アップのための学習時間確保にさらに苦労しているようすが見て取れる結果となっている。