【中学受験2019】首都圏「英語(選択)入試」実施125校に…SFCも導入
首都圏模試センターは2019年1月21日、Webサイト内「受験情報ブログ」にて2019年首都圏中学入試における「英語(選択)入試」の実施状況を掲載。2019年の実施校は2018年から12校増え、124校にのぼることが明らかになった。
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首都圏模試センターによると、2019年首都圏中学入試で行われる「英語(選択)入試」の実施校数は、2018年の112校から13校増え、125校に。そのうち私立中学が124校、国立中学が1校だった。2014年から2019年にかけて6年間を推移をみると、帰国生入試を除く一般入試で「英語(選択)入試」を実施する私立・国立中学校は、15校から33校、64校、95校、112校、125校と年々増加。6年間で8倍以上と急速に増加している傾向がみられた。
すでに大学入試において、英検やGTEC-CBT、IELTS、TEAP、TOEFL-iBT、TOEICなど英語4技能を総合的に評価する民間の資格・検定導入の動きが具体化しつつある。中学入試における「英語入試」の増加は、「2020年大学入試改革」をはじめとした日本の教育全体における英語4技能の総合的評価への変化と、小学校での「英語の教科化」に先駆けて、従来から「英語教育に力を入れてきた」私立中高一貫校の教育姿勢の反映と言えるという。
特に、首都圏中学入試におけるポイントとして、この1、2年の間に新設された「英語(選択)入試」では、英語の筆記試験を実施せず、面接やグループワークで交わす「英会話」を通して、受験生のリスニングとスピーキングの力(資質)を評価する私立中学校も現れている。そのため、英検や英語筆記試験を受けたことがなく、英会話スクールなどで英語を学び親しんできた小学生にとっても、中学受験への門戸がこれまで以上に広がることになると分析している。
現在も国語・算数の2科目か、国語・算数・社会・理科の4科目の学力が問われる入試形態が主流であるものの、英検などで一定以上の級を取得している受験生には「特待生制度」を適用する学校や、「英語(選択)入試」を実施していなくても資格取得によって得点が加算されるケースなど、英語力が評価される入試へと変わりつつあるという。
2019年度入試では、新たに慶應義塾湘南藤沢(SFC)中等部が「英語(選択)入試」を実施。そのほか、江戸川学園取手中学校、清泉女学院中学校、穎明館中学校や、2019年度に開校するドルトン東京学園中等部なども2019年度入試より新たに導入している。首都圏模試センターWebサイトでは、2019年首都圏中学入試での「英語(選択)入試」実施校一覧を見ることができる。
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