週休3日制、若い世代ほど「休日増えれば生産性上がる」
クロス・マーケティングは、全国の20歳から69歳までの仕事・バイト・パートをしている男女を対象に「選択的週休3日制に関する調査(2021年)」を実施した。調査の結果、若い世代ほど「休日が増えれば生産性が上がる」と考えていることがわかった。
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「選択的週休3日制に関する調査(2021年)」は、全国47都道府県の20歳から69歳までの男女を対象に、インターネットリサーチで2021年9月3日から5日に実施された。週休3日制をすでに導入している企業や、将来的に検討している企業もある中、調査では「収入が多少減っても、休日が増えるほうが良いか」「休みが増えることで、1日あたりの仕事の生産性は上がると思うか」「休みが増えることに対して思うこと」等を聴取した。
「収入が多少減っても、休日が増えるほうが良いか」との問いには、39.6%が「休日は増えなくて良い」、31.6%が「休日が増えるほうが良い」と回答した。男性では、「休日が増えるほうが良い」「休日は増えなくて良い」が同程度の回答なのに対し、女性では「休日は増えなくて良い」 が高く、「休日が増えるほうが良い」 を17.8ポイント上回り、収入減に抵抗があるようすがうかがえるとしている。
「休日が増えることで生産性が上がると思うか」との問いには、全体の39.9%が「生産性が上がると思う」と回答。若い世代ほど「生産性が上がると思う」の割合が高く、20~30代では半数を占めた。特に、20代と60代では意識の差が明らかだった。
休日が増えることに対して思うことは、「自分が自由に使える時間が増えそう」が56.9%、「リフレッシュする時間が十分に取れそう」が42.9%、「家族と過ごす時間が増えるのがうれしい」が26.7%と、TOP3はポジティブな回答が並んだ。一方、ネガティブな回答としては、「収入が減りそうで不安」が25.1%で4位にあがっている。
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