小学生の親99%が「子供にお金の教育を受けてほしい」
20代から50代の小学生の子供がいる親を対象に「お金の教育についてのアンケート」を実施したところ、回答者の約99%が「子供にお金の教育を受けてほしい」と考えていることが、お金の教育イベント「キッズフリマ」を展開するハニシングが行った調査によって明らかになった。
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「キッズフリマ」は、ハニシングが運営し、小学生が参加するお金とモノの価値や、仕事のやりがい等、経済に関するあらゆることを考え、体験することができる教育イベント。
「キッズフリマ」のアプリに登録している20代から50代の小学生の子供がいる親138人を対象に「お金の教育についてのアンケート」を実施した。調査期間は2021年8月25日から29日。
子供には、「お金の教育を受けてほしいと思うか」という質問に対し、「はい」と答えた人は136人(98.6%)で子供に「お金の教育を受けてほしい」と考えている人が大多数だということがわかった。理由として、「社会に出たらまず必要なのに、教育の場が少なすぎる」や、「自分自身が教育を受ける機会がなかったため、余計に感じる」等があった。
「自身はこれまでお金の教育を受けた経験があるか」という質問に対し、「はい」と答えた人は、23人(16.7%)で全体の2割以下にとどまった。自分がお金の教育を受ける機会が少なかったことも、子供にお金の教育を受けてほしいと思う理由の1つとなっていることが予想できる。
「家庭でお金の教育をしているか」という質問に対し、「はい」と答えた人は74人(53.6%)で親の大多数がお金の教育を受けてほしいと考えている一方で、家庭で実際に教育出来ている親は約半数にとどまった。
「家庭で子供にキャッシュレス決済を使わせているか」という質問に対し、「はい」と答えた人は25人(18.1%)で、お金の教育は現金から行う人が多数を占めた。キャッシュレス決済を使わせていない理由として、「まずはリアルな貨幣を用いてのやり取りを学んでほしい」等があった。
「『キッズフリマ』はお金の教育に効果的だと思うか」という質問に対し「はい」と答えた人は134人(97.1%)で、「効果的だと思う」理由には「本物のお金を使うので、大切さや使いかたをしっかり考えると思う」「商品を売ってお金を貰うという経済の基本が体験できる」等があった。
アンケートによって、親の「子供にお金の教育を受けてほしい」といった、お金の教育に対しての非常に高い関心や意識と、家庭でやりたいと思っていても難しいお金の教育に関する実態が明らかになった。
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