大阪公立大、新型コロナ感染者数と人流の関係を明らかに

 新型コロナ感染者数と日常生活における移動距離、および公共交通機関における人流との関係性は弱く、感染者数を増やさないためには、食料品店・薬局の人流を抑制することが重要であるとして、大阪公立大学の研究グループが研究成果を発表した。

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生活圏と新規感染者数の時系列相関
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 新型コロナ感染者数と日常生活における移動距離、および公共交通機関における人流との関係性は弱く、感染者数を増やさないためには、食料品店・薬局の人流を抑制することが重要であるとして、大阪公立大学の研究グループが研究成果を発表した。

 大阪公立大学生活科学研究科居住環境学分野の加登遼助教と瀧澤重志教授の研究グループは、新型コロナウイルスとの共存を可能にするニューノーマルなライフスタイルについて、人流の観点から2つの研究を実施。研究成果を論文としてまとめ、発表した。

 1つ目の研究(論文1)は、大阪府茨木市を事例に、2020年4月~2021年7月の期間における日々の個々人の移動距離と新型コロナウイルス感染症の新規感染者数との関係性を分析。その結果、移動距離と感染者数との関係性は弱く、移動距離以外の他要因が感染者数と関係する可能性が示唆された。

 2つ目の研究(論文2)では、大阪府・京都府・兵庫県を対象に、2020年3月~2021年9月の期間における、食料品店・薬局、公園、職場、住居、小売店、公共交通機関の各場所での人流の相対的変化と、新型コロナウイルス感染症の2週間の合計感染者数との関係性を分析。その結果、公共交通機関と感染者数の関係性は弱く、食料品店・薬局および公園での人流と感染者数の関係性が強いことが明らかになったという。

 大阪公立大学の研究グループは、研究結果から、新型コロナウイルス感染症との共存を目指す社会では、一律に人の移動を抑制するのではなく、感染状況に応じて特定の場所での人流のみを制御すれば感染者数の減少に効果がある可能性を示唆。特に、あらゆる世代が利用し社会的な接点も多い食料品店・薬局の人流が増えすぎないよう制御することが、感染者数の抑制にとって重要との考えを示した。

 論文1は2022年9月1日に国際学術誌「PLoS ONE」に、論文2は8月2日に国際学術誌「npj Urban Sustainability」に掲載されている。

《畑山望》

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