旺文社教育情報センターは、2025年7月時点の入試動向分析「2025年一般選抜結果＆2026年入試速報」を公開した。2026年度入試では、共通テストでWeb出願がスタート。年内入試と称される推薦型・総合型選抜は「基礎学力テスト型」が首都圏の私立大で拡大する。
2025年7月時点の入試動向分析では、2025年度の一般選抜について螢雪時代の調査結果をもとに、志願者数の多い大学や、地区別・学部系統別の志願者数・合格者数・実質倍率などを、国公立大・私立大それぞれで分析。また2026年度に新設予定の大学・学部・学科や入試変更点など、最新情報をまとめている。
2025年度一般選抜は国公私立共に「志願者増・合格者減」。国公立大学は、2024年度に比べ2025年度は東京都立大や横浜国立大など準難関校が難化。国立大は、志願者が前年並み、合格者が1％減、実質倍率が同率の2.4倍、公立大（別日程実施の大学を除く）は志願者が5％増、合格者が2％減、実質倍率が2.6倍から2.8倍にアップした。日程別に見ると、公立大後期・中期のアップが目立った。
共通テストの平均点は過去3年連続で上昇。特に国語、公共・政治経済、英語リーディングの易化が影響を及ぼし、国公立大への出願を後押しした。ただし、共通テストの平均点アップで当初は積極的な出願が予想されたものの、実際には、強い現役志向を反映し「基本は初志貫徹ながらやや慎重」な出願姿勢が見られた。
実質倍率を学部系統別で見ると、法、文・教育・教養、社会・社会福祉など文系の倍率アップが目立ち、医・薬はコロナ禍の終息にともなう人気低下で倍率ダウン。全体的に「文高理低」といえる結果となった。なお、実質倍率は「受験者数÷合格者数」で算出しているが、2段階選抜の実施学部等は受験者数を志願者数で代替している。
国公立難関校で実質倍率が低下したのは、東京大（3.1倍→2.8倍）、東京科学大（4.2倍→4.1倍）、京都大（3.0倍→2.9倍）、大阪大（2.3倍→2.2倍）、九州大（2.6倍→2.4倍）など。一方、東北大（2.9倍→3.0倍）や、一橋大（4.6倍→4.8倍）はやや上昇した。
国公立準難関校は、東京農工大（3.0倍→2.5倍）が倍率低下。一方、東京都立大（3.7倍→5.1倍）、埼玉大（2.4倍→2.7倍）、千葉大（3.5倍→4.0倍）、東京外国語大（1.9倍→2.3倍）、横浜国立大（3.2倍→3.6倍）、横浜市立大（2.7倍→3.0倍）、熊本大（2.1倍→2.4倍）などで上昇した。
私立大学は、志願者7％増・合格者3％減で、難関校が軒並み倍率アップ。青山学院大が3.8倍→4.2倍、学習院大が3.8倍→4.5倍、工学院大が3.3倍→3.8倍、國學院大が3.6倍→4.4倍、駒澤大が2.9倍→3.2倍、成蹊大が3.6倍→3.9倍、専修大が3.0倍→3.3倍、武蔵大が3.5倍→4.8倍、明治学院大が2.6倍→3.8倍、立教大が3.5倍→4.0倍、愛知大が2.5倍→2.8倍、中京大が2.3倍→2.9倍、関西学院大が2.7倍→3.0倍、甲南大が3.5倍→4.6倍、西南学院大が3.0倍→3.7倍、福岡大が2.5倍→2.8倍など。倍率ダウンは、芝浦工業大3.7倍→3.5倍、東京都市大4.5倍→4.0倍、摂南大2.7倍→2.1倍など、ごく少数にとどまった。
2026年度入試では、共通テストでWeb出願がスタートする。受験生は新しい出願手続きをしっかりと把握し、より主体的に行動する必要がある。年内入試と称される推薦型・総合型選抜は、「基礎学力テスト型」が首都圏の私立大で拡大。東洋大に続き、大妻女子大や昭和女子大、拓殖大、玉川大、立正大、神奈川大などが新規導入する。また女子枠の導入や、女子大の募集停止、男女共学への移行も目立つ。
より詳細な情報は、旺文社教育情報センターのWebサイトより閲覧できる。
