千葉大学予防医学センターの中込敦士准教授らの研究チームは、日本における生成AIの利用実態を全国規模で調査し、その結果を公表した。生成AIを利用している人は全体の約2割にとどまり、個人的要因や社会的地位要因、利用可能な資源的要因によって明確な利用格差が存在することが明らになった。
調査は2025年1月、日本全国の18歳以上のインターネット利用者1万3,367人を対象に実施した。過去1年間にChatGPTやCopilot、Geminiなどの生成AIを利用したかを尋ね、年齢や学歴、職業、デジタル環境といった個人的要因・社会的地位要因・資源的要因などをもとに分析した。日本では、生成AIについて誰が利用し、誰が利用していないのかを全国レベルで体系的に分析した研究はこれまでほとんどなく、今回の調査は実態把握を目的としたものとなる。研究成果は2025年12月18日、国際学術誌に掲載された。
調査の結果、生成AIの利用率は21.3％と、インターネット利用者全体の約5人に1人にとどまった。要因別にみると、個人的要因では若年層や男性で利用率が高く、男性は女性に比べて約1.8倍利用率が高かった。また、「新しいものを受け入れやすい性格（開放性）」を持つ人で生成AIの利用率が高いことがわかった。
社会的地位要因では、大学卒業以上の学歴を持つ人、学生、専門職、都市部居住者で利用が進んでいた。資源的要因では、スマートフォンやSNSを日常的に利用する人、デジタルリテラシーが高い人、友人とのつながりが強い人などに、生成AIの利用率が高い傾向がみられた。
一方、生成AIを利用していない人の理由としては、「必要性を感じない」39.9％がもっとも多く、「使い方がわからない」18.5％が続いた。研究では、若い世代では「魅力的なサービスがない」と感じる人が多い一方、中高年層では「使い方がわからない」「セキュリティへの不安」などが利用の壁となっていることが示された。
研究チームは、生成AIの利用が個人の関心だけで決まるのではなく、年齢や教育、デジタル環境といった要因が重なって生じる利用格差である可能性を指摘している。今後は、生成AIの利用が個人の生活の質や就労、社会参加などにどのような影響を及ぼすのかを縦断的に検証することが必要とし、「使えない不利益」を生まない包摂的なAI社会の実現に向けた支援策やサービス設計が求められるとしている。
