東京オリンピック、552大学と協定締結…人材育成や施設提供で連携
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は6月23日、全国552校の大学・短大と連携協定を締結した。各大学に対しては、2020年の大会成功に向け、人材育成、施設提供、オリンピック教育の推進などに期待が寄せられている。
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2014年4月、全国の大学・短大1,129校に対して、連携を依頼。約半数にあたる552校から承諾を得た。同委員会によると、連携大学は各都道府県に1校以上の配置となり、「まさしくオールジャパンでの取組み」だという。
6月23日には、早稲田大学の大隈記念講堂で大学連携協定締結式を開催。森喜朗会長ら組織委員会や大学関係者が出席し、協定書を取り交わした。記念シンポジウムも行われた。
連携協定校は今後、オリンピック・パラリンピックへの出場を目指すアスリートの輩出をはじめ、スポーツを支えるトレーナーや栄養士の育成、大会開催を支援するボランティアの育成、事前キャンプ地などに活用できる練習施設の提供などで協力していく。また、オリンピック憲章、大会の意義や歴史を学ぶ講義の開講など、オリンピック教育の推進という面でも期待されている。
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