ShoPro、キッズ教育事業では早期英語教育に注力
小学館集英社プロダクションは9月17日、2014年度秋の教育事業説明会を日比谷図書文化館で開催した。「あそびから学びへ」をキーワードに「楽習」事業を展開する同社は、幼児からシニアまで幅広くサービス提供を続けていくという。
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ShoPro代表取締役社長の紀伊高明氏によると、同社はもともと、小学館と集英社がもつマンガやアニメのキャラクターの版権管理を行う会社として1967年にスタート。2年後にキャラクターを利用した英語教育カセットテープの販売を始めたことが教育事業参入のきっかけとなり、現在は版権管理をともなうメディア事業と教育事業でビジネスを展開している。2014年3月期の売上げでは、メディア事業局が142億円、エデュケーション事業局が136億円と2つの事業が文字通りの2本柱となっているという。
エデュケーション事業局の売上げ構成は、教室系事業(33%)、保育サービス(37%)、通信教育(11%)、公共施設の管理運営(15%)、矯正教育(4%)、その他となっている。ドラゼミは通信教育に含まれているが、キッズ英語などの教室事業と保育サービスが事業局全体の70%を占めているのが特徴だ。
同社は、教育事業に対する理念「あそびから学びへ」をもとに教室、保育事業、通信講座などを展開。教育とエンターテイメントにおける長年のノウハウを活用した独自のカリキュラムや取組みを他社との差別化要因とし、学習指導要領準拠に必ずしもこだわらないドラゼミなどを提供してきた。重要視するのは、子どもの遊びや興味と社会生活を結びつける学習環境「楽習」を提供し、必要なスキルを習得することだという。
◆キッズ教育事業では英語に注力
教育事業説明会における発表内容から各事業部の概要とトピックスをピックアップすると、まず教室系事業のメインとなるのがキッズ教育事業部だ。この事業部には「ドラキッズ」「小学館アカデミー」「イーコラボ」などが含まれる。国際化、小学校での英語教科化、東京オリンピック開催に関連する語学学習などといった社会的・市場的ニーズを受け、早期英語教育に力を入れているという。
2013年にはストーリーベースの英語学習という新しい基軸を取り入れた「イーコラボ」をスタートさせ、順調に生徒数を増やしている。イーコラボでは、青山学院大学文学部のアレン玉井光江教授監修によるオリジナルの英語授業を展開。「ももたろう」「うさぎとかめ」「3匹の子ぶた」といった誰もが知っている童話や物語を英語で読み聞かせ、ダンスやリズム、手話の動きを取り入れることで、使える英語を自然に身につけようというカリキュラムが特徴だ。
イーコラボに半年通うと、子どもたちは物語を英語で語れるようになると担当者は話す。すでに知っている物語を英語で学ぶことで、シチュエーションに合ったフレーズを話すための引き出しを増やすことができるようだ。イーコラボは2013年に首都圏で5教室展開し、2014年は大阪圏にも教室を増やした。2015年には全国展開を準備しており、物語を活用した英語学習を広めていくという。
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