乳幼児の虫歯、健康格差が成長とともに拡大…東北大ら研究グループ

　乳幼児の「虫歯の健康格差」は、成長とともに拡大する傾向にあることが5月19日、東北大学などの研究グループによって明らかになった。格差の縮小には、乳幼児健診や幼稚園・保育園などでの対策が有効だという。

生活・健康未就学児

2017.5.19 Fri 20:45

　乳幼児の「虫歯の健康格差」は、成長とともに拡大する傾向にあることが5月19日、東北大学などの研究グループによって明らかになった。格差の縮小には、乳幼児健診や幼稚園・保育園などでの対策が有効だという。

　研究グループは、東北大学大学院歯学研究科をはじめ、東京医科歯科大学、大阪国際がんセンター、国立成育医療研究センターで構成。厚生労働省が実施している「21世紀出生児縦断調査」の追跡データから、35,260人の子どもが過去1年間に虫歯治療を受けた割合を2歳6か月から5歳6か月まで分析。父母の教育歴を格差の計算に用いた。

　これによると、過去1年間に虫歯治療を受けた割合は、2歳6か月の時点で10％未満であったが、5歳6か月の時点には30％以上に増加。親の教育歴として、高卒・中卒を低い学歴、大卒など以上を高い学歴として分類して比較すると、親の教育歴が低い家庭の子どもは虫歯治療経験が8.5％から41.5％、教育歴の高い家庭の子どもは5.6％から31.5％に増加した。

　虫歯の健康格差は、家庭の教育歴によって拡大傾向にあり、格差勾配指数でみると、2歳6か月時点の4.13から5歳6か月には15.50となり、統計学的にも有意な格差拡大が認められた。

　研究グループによると、虫歯の罹患は所得や学歴が低いほど多いという健康格差が存在することが知られているが、この健康格差が子どもの成長に伴いどのように推移していくかという報告は世界的にも少なく、特に未就学児の報告はこれまでなかったという。

　また、健康格差は、保健医療の知識差よりも、知識を行動に移せるだけの時間的・経済的な生活の余裕の差から生まれている部分が大きいことがわかっているという。

　研究グループでは、「幼児健診の場や幼稚園や保育園、学校での対策が格差の縮小に有効」と指摘。また、虫歯予防の観点から、「平成24年から母子手帳に明記されている乳幼児期からのフッ化物塗布やフッ化物配合歯磨剤の利用、砂糖を含む甘い飲み物をやめて麦茶にすること、親の仕上げ歯みがきをするなどの生活習慣も重要」と説明している。

　研究成果は4月2日、「Community Dent Oral Epidemiol」に掲載されている。