プログラミング教育の必修化、保護者認知は二分化
GMOメディアが運営するプログラミング教育メディア「コエテコ by GMO（コエテコ）」と「月刊 私塾界」が実施した調査によると、2020年から小学校でプログラミング教育が必修化されることを「知っている」保護者は約半数であることがわかった。
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「プログラミング教育に関する調査」は、コエテコと月刊 私塾界が共同で実施したもの。小学生の子どもを持つ保護者を対象に行われ、2,056名から回答を得た。調査期間は2018年1月18日～1月24日。
2020年から小学校でプログラミング教育が必修化されることについて「知っている」49.3％、「知らなかった」50.7％と認知度は約半数であった。また、保護者自身のプログラミングに関する知識について、「プログラミングの知識はある程度ある」43.9％、「プログラミングができる」16.3％と、あわせて60.2％の保護者がプログラミングについて何らかの知識を持っていた。一方、約4割の保護者がプログラミングについてあまり知らないことが明らかになった。
小学校でのプログラミング教育が「必要だと思う」30.8％、「必要だと思わない」23.6％、「わからない」45.6％。必要だと思う理由は、「将来役に立つから」60.3％や「必要性を感じているから」26.8％など。必要だと思わない理由は、「小学生にはまだ早いと思う」38.4％、「何をするのかよくわからない」25.6％などがあがった。
学校の授業以外で子どもにプログラミングを習わせたいかを聞いた質問でもっとも多かったのは「わからない」47.8％で、「習わせたい」は37.7％にのぼる。また、「現在子どもがプログラミングを習っている」と回答したのは7.4％であった。
子どもにプログラミングを「習わせたい」と回答した人にどこで習わせたいかを聞いたところ、「学校の授業」49.7％がもっとも多く、「子ども向けITスクール・パソコン教室」19.2％、「学習塾などが開催する（ロボット）プログラミング教室」15.1が続いた。
私塾界によると、現在では民間のプログラミング教室は全国で2,000教室を超えているとみられるが、展開地域は首都圏などまだ一部に限られているのが現状だという。今回の調査結果から、「プログラミング教育」自体の認知が課題として浮かびあがったとし、今後は、公教育の現場を筆頭にプログラミング教育の認知を広げていくことで学習ニーズも高まり、民間事業者による教室展開が加速していくと考えられるという。
《外岡紘代》
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