「学校の授業だけで英語は話せる」保護者94％が否定

　小中高校生の保護者の94％が、学校の授業だけでは英語は話せるようにならないと思っているが、学校以外で学習させている家庭は25％にとどまることが、日本マーケティングリサーチ機構の調査からわかった。

教育・受験小学生

2018.8.22 Wed 15:45

　小中高校生の保護者の94％が、学校の授業だけでは英語は話せるようにならないと思っているが、学校以外で学習させている家庭は25％にとどまることが、日本マーケティングリサーチ機構の調査からわかった。

　日本マーケティングリサーチ機構（JMR）が行った「2020年の英語教育改革の意識調査」は、2018年7月に実施した調査。2020年から導入される英語教育改革を含む英語学習について、どのように考えているか、全国の小中高校生の子どもを持つ保護者（母親）300人から回答を得た。

　文部科学省が2020年からの導入を進めている英語教育改革。小学3年生からの外国語活動（英語）の開始や5年生からの英語教科化のほか、新たに導入される大学入学共通テストの英語が4技能で評価されるようになる。

　この英語教育改革を知っているかと尋ねると、回答した保護者の61％にあたる184人が「知らない」と回答。しかし、子どもに英語を学習させたいと考える保護者は74％にのぼり、英語学習への意識は高い傾向にある。

　学校の授業だけで英語を話せるようになると思うかと聞くと、94％は「いいえ」と回答。一方で、学校以外で英語を学習させている家庭は25％だった。子どもの英語教育を何歳から始めるべきかという質問には、半数近い141人が「0歳～4歳」と回答。JMRによると、英語が理解できなくても、英語の音に慣れることを重視しているという意見が多くあったという。

　英語学習にかける費用（月）は「～4,999円」がもっとも多く、「5,000円～9,999円」と合わせると85％が1万円未満と考えていた。また、保護者166人のうち138人が「英語を話せるようになりたい」と回答。将来、英語を話せて当然という社会になっていると思うかという質問には、半数以上が「はい」と答え、英語が欠かせないスキルになると考える保護者が多かった。