若者の半数以上がコロナ禍で閉塞感、オンライン授業でもストレス
日本財団は2021年3月25日、第35回「18歳意識調査」結果を公表した。半数以上がコロナ禍で閉塞感を感じ、オンライン授業などを体験した人の7割以上がストレスを感じたと回答。緊急事態宣言下で若年層が強いストレスや閉塞感を感じている実態が浮き彫りになっている。
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日本財団は、選挙権年齢に続き、民法改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わることを受け、2018年10月より全国の17歳~19歳男女を対象に「18歳意識調査」を継続している。第35回となる今回の調査は「コロナ禍とストレス」をテーマに2021年2月12日~16日に実施し、1,000人の回答を得た。
コロナ禍による閉塞感では、58.7%が「周りの人が閉塞感を感じていると思う」、50.4%が「自分自身が閉塞感を感じている」と回答。自分自身については、男性45.2%に対し、女性55.6%と、女性のほうが閉塞感を感じている割合が高かった。分析によると、「外出する時間が減った」「友人と遊ぶ時間が減った」「自分や親の収入が減った」層は、閉塞感を感じている割合が高かった。
コロナ禍で体験したことは、「外出自粛で思うように余暇を過ごせなくなった」が48.3%と最多。「オンライン授業など通常とは異なる学校生活」42.8%、「外出自粛で同居する家族との時間が増えた」34.5%、「離れて暮らす家族・恋人・友人と会いづらくなった」32.6%、「日常生活で自身が感染するリスクを感じた」30.9%、「コロナ禍による進学・就職への悪影響」23.2%、「コロナ禍による家族・自分自身の収入への悪影響」17.7%と続いた。
コロナ禍で感じたストレスについては、「オンライン授業など通常とは異なる学校生活」を体験した人のうち、71.3%がストレスを感じたと回答。「外出自粛で思うように余暇を過ごせなくなった」と答えた人のうち 、91.1%がストレスを感じていた。
1か月以内に経験したことは、「不安やイライラが続くことがあった」が36.8%と最多。「疲労感が続くことがあった」33.8%、「思考力低下や集中困難が続くことがあった」25.0%などが上位にあがった。
日本財団では「この調査を通して、1月に発令された 2度目の緊急事態宣言下で若年層が強いストレスを感じている実態が明らかになった」としている。
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