【大学受験】私大一般入試、志願者14%減…旺文社が分析
旺文社教育情報センターは2021年9月30日、「2021年私大一般選抜志願者総数14%減の背景をデータから探る!」と題した入試分析をWebサイトに掲載した。私立大学の2021年度入試を振り返るとともに、2022年度入試についても予測している。
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「2021年私大一般選抜志願者総数14%減の背景をデータから探る!」は、旺文社の調査データとともに2021年入試の結果概要を振り返ったもの。私立大学一般選抜の志願者総数が前年比14%減となった背景を探っている。
私立大学一般選抜の延べ志願者数は、2007年以降増加が続いていたが、入試改革を翌年に控えた2020年は14年ぶりに減少。2021年も前年に続いて減少した。落ち幅は、2020年の2%減に対して、2021年は14%減と大幅ダウンとなった。旺文社教育情報センターでは、「コロナ禍で『超地元志向』となり大都市圏の大学が敬遠された」「併願校数の絞り込み」「総合型・学校推薦型選抜の合格者増」等が積み重なったことを大幅ダウンの理由にあげている。
2019年と2020年の私立大学一般選抜志願者数の比較によると、入学定員1,000人未満では志願者数が増えた大学が多く、大規模大学から中小規模大学へ志願動向がスライド。一方、2020年と2021年との比較では、入学定員の規模に関係なく志願者が減っていると分析している。
また、2021年私立大学一般選抜では、志願者数の多い上位10大学で志願者総数の約3割を占め、上位30大学の累計で半数を超え、上位100大学までで8割超を占めている。2021年入試は全体的に志願者数が減少したため、率の差はあるものの、傾向は前年と同様だという。大学の本部所在地エリア別では関東・東海・関西の高さが一目瞭然。東京だけで47.7%を占め、埼玉・千葉・東京・神奈川・愛知・京都・大阪・兵庫の8都府県の合計は88.1%に達している。
一方、私立大学の入試方式別の入学者数の割合をみると、総合型選抜と学校推薦型選抜が上昇傾向にあり、中でも指定校制推薦は2021年入試で前年より2.1ポイント増え、全体の4分の1を占めるに至っている。旺文社教育情報センターでは「大学にとっては一般選抜実施へのコロナリスクがあり、一定の入学者の早期確保という意図にもより、総合型選抜・学校推薦型選抜の入学者の割合が上がったと見られる」と分析している。
2022年入試については、「総合型選抜・学校推薦型選抜(特に指定校制)への志向は、保護者の意向も相まって継続すると見られる。一方で、前年の反動から、一般選抜の志願者が増える大学もあろう。ただ、基礎数字となる受験生数は減少が見込まれることと、コロナ禍での家計不安等を踏まえると、一般選抜全体の志願者数の反動は考えにくく、減少が予測される」と記載。大学にとっては、入学者の確保が課題になるとしている。
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