【2024年最新版】明治・青学・立教・法政・中央「ダブル合格者」はどこを選ぶ？

　少子化にも関わらず、依然として狭き門の早慶や明青立法中（明治・青山・立教・法政・中央）、関関同立（関西学院・関西・同志社・立命館）といった私立の名門大学。各大学の人気度や注目度は、志願者数や志願倍率などから測られがちだが、そうした数字には表れにくい人気の傾向を示すデータがある。

　そのデータとは、東進ハイスクールが独自作成している「ダブル合格者進学先分析（以下、ダブル合格分析）」だ。これは、たとえば早慶を併願して、両方受かった場合に実際に進学するのはどちらかといった最終的な進学先を分析したもので、昨年の記事は公開直後から大きな反響を呼んだ。

　今年も最新のデータから、東進ハイスクール運営元であるナガセの広報部長・市村秀二氏にインタビュー。大好評を博した第1回「【2024年最新版】早稲田と慶應「ダブル合格者」はどちらを選ぶ？」に続き、第2回の本記事では、関東にキャンパスを構える難関私立大学5校「明治・青山学院・立教・法政・中央」にスポットをあてる。

昨年より増加傾向の大学は？

--明治・青山学院・立教・法政・中央（以下、明青立法中）の5大学は、いずれも関東の難関私立大学ですが、最新の出願傾向はどうなっているのでしょうか。

　本年6月に実施した「全国統一高校生テスト」での学部系統別志願動向（以下、学部系統別志願動向は、同様のデータを使用）に基づき、最新の出願傾向は次のようになっています。

明治大学

　2007年から一般選抜の志願者数が10万人を超え、明青立法中の中では2年連続で1位、本年は全国でも3番目（1位近畿大学、2位千葉工業大学）に多い志願者を集めています。

　さらに、学部系統別志願動向を分析すると、大学全体では昨年より志願者数が増加傾向にあります。昨年を下回るのは社会・社会福祉系のみで、それ以外の系統では昨年を上回っています。特に、文・人文・人間系統の指標が高くなっています。

青山学院大学

　2020年までは6万人前後の志願者数を集めていましたが、2021年に行った入試改革では、共通テストの必須化や、それに伴い個別試験では小論文を課すなど大きな変更があり、その年の志願者が4万人にまで落ち込みました。現在は徐々に回復し4万7,000人ほどとなっています。

　当時、大きく志願者を減らしたこの改革は失敗だったのではないかとの声もありました。しかし一方で、青山学院と立教のダブル合格者の進学状況を見ると、それまで優位だった立教を、まさに2021年を境に青山学院が逆転し今に至るという現象を引き起こしました。青山学院がこの入試改革によって、志願者は減っても、より志願度の高い受験者が集められていると言えます。

　学部系統別志願動向を見ると、全体では昨年よりやや増加傾向です。理学系統や、環境・情報・国際系統が比較的高い指標である一方で、教育・体育・人間発達系統が低い指標です。

立教大学

　2007～2019年頃までは、7万人前後の志願者数でしたが、昨年は5万6,000人強と2年連続で減少しています。立教で特筆すべきは、女子学生の比率です。明青立法中の中ではもっとも高く、青山学院の5割を上回り、6割に迫る割合です。

　2014年から「国際化戦略」を公表し、海外大学への学生派遣や留学生の受け入れを強化。2020年からは、1年次に必修とする英語ディベート科目の新設や2～4年次に専門領域を英語で学ぶ力を身に付けるといった新しい英語カリキュラムをスタートするなど、国際的な学びを希望する女子受験生に幅広く受け入れられたと考えられます。

　学部系統別志願動向では、全体では昨年よりやや高い傾向です。理学系統や、社会・社会福祉系統が比較的高い指標である一方で、法・政治系統が若干低い指標です。

法政大学

　2016年に志願者数が10万を超え、その翌年には関東で最大の志願者数を集めました。現在も、明青立法中の中では明治に続き、今年は全国5位となる志願者数を集めています。

　2014年の女性総長の誕生や、さまざまな大学改革、メインの市ヶ谷キャンパスの改修などの要因もあり、女子学生比率は4割を超えるなど、かつてのバンカラなイメージを払拭しています。

　学部系統別志願動向では、全体では昨年よりやや高い傾向です。環境・情報・国際系統や文・人文・人間系統が高い指標である一方で、教育・体育・人間発達系統が低い指標です。

中央大学

　2019年にピークとなる9万2,000人の志望者を集めましたが、徐々に数が減っており、昨年は6万6,000人弱でした。ただ、2022年から、それまで行ってきた入学検定料の特例措置（一般方式との併願により、別方式の入学検定料を免除とする制度）の見直しを行い、延べ人数において一定の割合を占めていた併願者が減少したことが要因であり、実人数は減っていないという見解です。なお、2023年4月に都心の茗荷谷キャンパスに移転した法学部は、本年1万3,041名で、一昨年から2年連続で1,000名近く増えており（2022年1万1,244名、2023年1万2,197名）、注目を集めています。

　学部系統別志願動向では、全体では昨年より高い傾向にあります。理学系統や社会・社会福祉系統が高い一方で、法・政治系統は同水準、環境・情報・国際系統が低い指標となっています。

早慶受験者が選ぶ併願先、1位は？

--志願動向は、いずれの大学も全体では昨年より高い傾向にあるようですね。それぞれの大学で受験生にはどういった特徴が見られますか。

　明青立法中の受験生の多くは、そのいずれかを第1志望としていますが、中には国公立や早稲田、慶應義塾、上智、東京理科の併願校として受験する場合や、日東駒専（日本、東洋、駒澤、専修）の志望者にとってはチャレンジ校としても多くの志願者を集めています。

　国公立との併願がもっとも多いのは明治であり、およそ半数を占めています。残る青山学院、立教、法政、中央では3～4割となっています。

　ここでひとつ、興味深いデータを紹介しましょう。それは、早慶受験者が、明青立法中のうちたった一校だけ併願する場合どの大学を選んだかというデータです。つまり、早慶にもっとも近い大学はどこかということになりますが、以下のとおりトップは明治で55.0％と、2番手を大きく引き離しています。次に多いのは中央の16.6％でした。

　同様に、今度は日東駒専受験者が、明青立法中のうちたった一校だけ併願するとしたらどの大学を選んだかというデータです。つまり日東駒専受験者のチャレンジ校としてどこが選ばれるかということですが、1位は法政で43.7％でした。意外と思われるのは明治が2番目に来ているというところですが、明治の人気の高さを反映したものでしょう。

各大学の2025年入試の特徴や変更点

--各大学の入試の特徴や変更点があれば教えてください。

　明治は、人気の高い国際日本学部で、同大学としては初めての2科目方式（英語・国語受験）が採用されるほか、共通テスト併用型の方式も追加されます。また、総合数理学部、理工学部、農学部で一部入試科目の範囲などが変更になります。ここ数年、早稲田、青山学院が共通テスト併用型の方式を導入していますが、明治においても同様の形式が増えていく可能性があります。

　青山学院は、文学部で共通テスト4科目型の実施や、個別学部D方式（英語資格・検定試験＋大学による独自試験※リスニングの出題なし）が追加実施されます。その他には、教育人間科学部、国際政治経済学部で入試科目や選抜方式の変更が予定されています。

　中央は、これまで6学部共通選抜（法・経済・商・文・総合政策・国際経営）が行われていましたが、2025年入試では国際経営学部が対象から外れ、5学部共通選抜に変更となります。また、商学部で英語の外部試験利用入試が導入されます。

　立教、法政では大きな変更はありませんが、一部範囲への変更などがありますので、どの大学においても必ずホームページで入試要項を確認するようにしてください。

--総合型・学校推薦型の入学者比率が増える傾向にありますが、各大学の一般入試と総合型・学校推薦型入試による入学者の比率はどのような状況でしょうか。

　明青立法中全体では一般選抜がおよそ6割となっています。特徴的なのは、明治では一般選抜の割合が7割ほどと、早慶や青立法中と比べても高いという点です。

　一方で中央は、一般選抜の割合がもっとも低く、5割程度となっています。各大学には付属高校があるので、その内部進学者の割合が全体の一般選抜比率にも影響してきます。今後も時代に合わせて総合型・学校推薦型の入学者が増えていくことが予想されます。

--第1回で取りあげた早慶、そして今回の明立青法中に並び、上智、東京理科も人気がありますね。こちらの最近の出願動向はいかがでしょうか。

　上智、東京理科とも、学部系統別志願動向では、全体では昨年よりやや高い傾向です。

　上智は、ここ20年を振り返ると、志願者数は2万5,000人前後で推移をしています。2015年、2018年は3万人を超え、2024年も2万9,569名とコンスタントに志願者を集めています。今年はほぼすべての系統が昨年を上回っていますが、外国語系統と環境・情報・国際系統は昨年をやや下回っています。

　東京理科は、同じく20年を振り返ると、志願者数は5万人前後で推移。2019年が初めて6万人を超えましたが、それ以降は落ち着いています。今年は経済・経営・商系統や薬学系統が大きく昨年を上回っている一方、環境・情報・国際系統は昨年をやや下回っているという状況です。

--上智、東京理科の受験生の特徴を教えてください。

　東進生のデータでは、東京理科の受験者のうち82.4％が国公立と併願しています。これは、早稲田58.3％、慶應64.4％と、早慶の国公立併願率をも上回ります。特に難関私大の理系では国公立大との併願は多いですね。ちなみに上智では53.5％です。

　また、先ほども触れた一般入試と総合型・学校推薦型の入学者に占める割合についてですが、上智が半数近く総合型・学校推薦型となっているのに対し、東京理科では一般選抜の割合が高くなっているというのも特徴的です。ただ、東京理科では今年、総合型選抜（女子）を設けるなど、入試制度の変更が適宜行われているため、今後は割合が増えていくと予想されます。

明青立法中のダブル合格者が選ぶのはどの大学か

--複数校に合格した場合（いわゆるダブル合格した場合）、どこを選ぶケースが多いのか、またそれは、おもにどういった基準で選んでいるのでしょうか。

　明青立法中内でのダブル合格者の進学状況を大学別に比較すると、明治が他の4大学を圧倒して多いことがわかります。続いて青山学院・立教・中央・法政と続きます。

　明青立法中グループ内で早慶上理にもっとも近いと言える明治ですが、早稲田と明治で両方受かった場合、明治に進学した合格者はわずか0.4％（2024年）しかおらず、やはり早慶との壁は極めて大きいようです。

　さらに、上智と明治を比べても、偏差値はほとんど変わらないものの、やはり上智のほうが圧倒的に強いというのが実情です。

　ちなみに早稲田と上智を比べると、95％以上が早稲田を選ぶことがわかります。これらのデータを見ると、早稲田と上智、そして上智と明治の間には、偏差値だけでは見えてこない大きな壁があることがうかがえます。

　さて、明青立法中でも僅差となっているのが、青山学院と立教です。先述の通り、入試改革により青山学院の志願者数は一時激減したものの、志願度の高い受験生が集まってきたと言え、ダブル合格進学結果を見ると2021年から立教を上回り、本年もわずかな差ですが優位に立ちました。青山学院、立教の次に、中央、法政と続いています。

--大学全体で比較したダブル合格進学率では明治が断トツ、そして青山学院が健闘しているようですが、同じ学部系統で見た場合はどのような状況なのでしょうか。

　次に示すのは、明青立法中の同じ学部系統にダブル合格した場合、どの大学への進学が多いかをランキングにしたものです。今年の結果と6年前の2018年とを比較できるようにしてあります。

　法学部系は、やはり中央が圧倒的に強いことには変わりありませんが、明治が追い上げてきています。

　経済学部系は、明治に続くのが青山学院の国際政経で明治の政治経済に肉薄しています。また青山学院は経済も大きく伸ばしており、立教との順位を逆転しています。

　商・経営学部系ですと、明治の商に続くのが立教の経営で、明治の経営を上回っており、立教の看板である経営学部の人気の高さがうかがえます。また、昨年開講した中央の国際経営学部は健闘し、青山学院と中央との差を縮めました。

　文学部系では、トップの明治は変わらずですが、青山学院が大きく伸ばし立教と逆転しました。

　理系学部では、明治が上位3学部を占めました。立教は比率を下げましたが、辛うじて明治に続く座にいます。中央が伸ばし青山学院が大きく下げたため逆転しました。これは、青山キャンパスの文系学部が好調であることを考えれば、相模原キャンパスという立地の影響は少なからずあると思われます。

学内併願のダブル合格も分析、人気の学部は？

--今回は新たに、同じ大学で複数学部を受験し、ダブル合格したケースについても分析されたそうですね。

　はい、そのとおりです。同じ大学内でのダブル合格の組み合わせは、法と経済、経済と経営、文と国際系など、さまざまあります。中には同じ大学で3つ4つと併願する人も見受けられます。

　まず、大学内併願ダブル合格の中でもっとも多いパターンを調べたところ、明治では商と経営、青山学院・立教・法政は経営と経済、中央が商と経済でした。経済・経営・商の学部は3兄弟と言われるくらい近い学問領域ですので、併願が多いのはどの大学でもほぼ同じであるということは想像に難くありませんが、今回注目すべき結果は、そのどちらを選んだかということです。

　企業経営やビジネスの実務について学ぶ商学・経営学に対して、国や社会という大きな視点で俯瞰的に経済の仕組みを学ぶ経済学。この2つに合格した場合、すなわち商・経営 VS 経済という構図になった場合、下表のとおり、明治を除く青立法中の4大学すべてにおいて、圧倒的に商・経営系を選ぶ傾向が高いということがわかりました。

　明治の場合は、学内ダブル合格の最多パターンは商と経営ですので、他の大学と構図が異なりますが、ここは看板学部である商に8割以上が流れています。立教は看板学部の経営が経済に対し97.9％：2.1％と大きく差をつけました。法政も9割近くが経営を選んでいますが、経営が市ヶ谷キャンパス、経済が多摩キャンパスという立地の問題も大きいと思われます。しかし、青山学院も中央も、同じキャンパスでのダブル合格でこれだけ商・経営系に進学するということが、経済理論よりもビジネス実学志向の受験生の方が多いと考えられます。

--保護者世代の感覚だと、経済＞経営＞商という暗黙のヒエラルキーがあったように思いますが、この傾向は時代の流れなのでしょうか。

　そうですね。あくまで感覚ですが、少なくともかつて私たちが受験した頃においては、確かに明治の商学部商学科や中央の商学部会計学科のように、公認会計士などの資格を目指す優秀な学生を集めてきた一部の学科を除き、経済学部と商・経営学部の両方に合格したら、迷わず経済学部に行った学生が断然多かったと思います。

　では、世の中すべてがこのような傾向にあるかというと、そうとは言い切れません。

　早慶を見ると、慶應の学内併願最大のダブル合格は経済 VS 商ですが、9割以上が経済を選んでいます。早稲田は政経となるので若干条件は異なってきますが、政経 VS 商は99.2％が政経で、明青立法中とは真逆の結果となっています。早慶ともに各々看板学部ということもありますが、早慶の学生の中には、経済・社会の問題を解決するため、経済理論に裏付けられた思考を武器に戦う大手のコンサルティングファームや、メガバンクをはじめとする大手金融・保険会社、さらには国家公務員等を目指したいという学生が、明青立法中と比較し多いからでしょう。

明青立法中、各大学の強みと今後の展望

--明青立法中いずれも魅力ある大学ですが、それぞれの強みはどういったところにありますか。

　明治は、ダブル合格進学データから見てもわかるように、明青立法中の中では人気・実力ともにトップと言えるでしょう。学生数はもっとも多く、3万人を超えています。キャリア教育や就職サポートも充実しており、就職力は安定して強い。早慶の併願先としてもっとも選ばれているのも明治です。明治は4つのキャンパスがあり、理工学部・農学部の生田キャンパス（神奈川県川崎市）以外は都内に立地しています。同大学を象徴する建物が、1998年に竣工した駿河台キャンパス（東京都千代田区）の「リバティータワー」です。文教地区にあり、多様な学生が全国から集まります。

　青山学院は、2013年から文系学部が青山キャンパス（東京都渋谷区）に移転され、受験生から憧れのキャンパスとして人気を集めています。先ほども触れましたが、入試改革によって志願者数では大きく減少したものの、立教とのダブル合格では立教を上回り、青山学院を熱望する学生を集めることに成功しました。痛みを伴う改革でしたが、大学としては求める人財を確保できたと言えるのではないでしょうか。また今年で100回大会を迎えた箱根駅伝では圧巻の総合優勝でした。スポーツ面での躍進もイメージの向上に貢献しています。

　立教は、池袋キャンパス（東京都豊島区）のアクセスの良さには大きな魅力があります。また先述のとおり、海外大学への学生派遣や留学生の受け入れをここ10年強化してきました。20年からは新しい英語カリキュラムをスタートするなど、国際的な学びを希望する女子受験生に幅広く受け入れられたと考えられ、女子学生比率も明青立法中トップです。

　法政はダブル合格進学率にて明青立法中の最下位という位置づけになっていますが、明青立法中に続く成成明学（成蹊大学・成城大学・明治学院大学）や日東駒専のグループと比べると、進学先は法政の圧勝です。明青立法中とこれらのグループの間には、大きな壁があることがうかがえます。また、近年では女性総長の誕生や大学改革もあり、女子比率は4割と伸びています。明青立法中とよくグループ化される学習院とのダブル合格進学率を比べても、保護者世代では学習院でしたが、今は逆転して法政に。法政の大学改革が実を結んできたとも言えると思います。

　中央は、看板学部である法学部で、昨年の茗荷谷キャンパスへの移転を機に志願者数を順調に増加しています。国公立との併願も明治に続いて多いのも特徴です。司法試験合格者は、難関国立や早慶についで、明青立法中では断トツです。中央は資格試験に強く、公認会計士合格者数や国家公務員総合職試験においても、私大では早慶に次ぐ3番手を明治と常に競っています。試験対策の環境も整っており、実学志向の学生には中央は高い人気を誇っています。

--明青立法中の今後の展望をお聞かせください。

　2019年に中央の国際情報学部、国際経営学部の2学部の新設をもって、明青立法中の全大学で国際系学部が出そろいました。国際化の流れが止まることはなく、受験生は各大学がどのようなカリキュラムで自らの力を伸ばせるのかをよく見ていますので、そういった意欲の高い受験生に選ばれる環境づくりが求められると思います。また、直近では新設学部・学科が公表されているのは、中央の健康スポーツ学部・農業情報学部（27年度予定）ですが、今後も情報、データサイエンスなど新たな分野の動きが出てくると考えられますので、注目していきたいところです。

--最後に、「明青立法中」を目指す受験生にアドバイスをお願いします。

　ここまで明青立法中と便宜上呼んできましたが、実際にはこのようなグループ組織が存在するわけではありません。大学によって教育内容もカラーも異なるので、各々の校風や教育内容をよく調べたうえで、自分に合った大学・学部を志望してほしいと思います。

　受験生にとっては、これらの大学には行きたいと、ある程度ボーダーとしている大学群でもあります。したがって志願者も多く、簡単に合格できる大学ではありませんが、いずれの大学・学部を受験するにせよ、盤石な基礎力を身に付け、過去問研究、入試対策をしっかり実践すれば合格に近づけます。日々の努力を惜しまず、頑張ってください。

--貴重なお話をありがとうございました。

　第1回の早慶編に続き、今回のデータも保護者世代の感覚とは異なる点がいくつもあったのではないだろうか。ぜひこの記事を通じて情報をアップデートし、ベストな進学先を見つけてほしい。