これからの日本がどうなるか不安だ、と感じる小・中・高校生の割合は増加しており、特に高校生では約7割にのぼることが、東京大学とベネッセの共同研究「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」により明らかになった。
調査は、東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所が2014年に立ちあげた共同研究プロジェクト「子どもの生活と学び」の一環として実施。同一の親子を対象に2015年から継続して追跡している。「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」は2025年7月～9月、全国の小学1年生から高校3年生の子供とその保護者2万331名を対象に調査依頼を送付。親子双方の回答がそろっていないものなどを除いた有効回答を分析対象とした。
今後の社会に関する意識についての項目では、保護者を対象に、「社会の変化によって『就職で求められる人材』は大きく変わるか、変わらないか」どちらの意見に近いか質問。その結果、2019年と比べて2025年は、「社会の変化によって『就職で求められる人材』は大きく変わる」と回答した保護者の割合が増加している。特に小学生の保護者で伸びており、「大きく変わる」と考える人は約3割から約5割へ。「どちらかといえば大きく変わる」も含むと約8割となった。
また、保護者と子供を対象に、「これからの日本がどうなるか不安だ」と感じるか尋ねたところ、特に保護者の間で「とてもあてはまる」「あてはまる」と回答した割合が高く、2025年ではあわせて約9割が不安を感じていることがわかった。
子供についても、「これからの日本がどうなるか不安だ」と感じる割合は2019年から増加。2019年と比べて2025年には、小学4年生～6年生で45.4％から55.4%へ、中学生で51.0％から64.5%へ、高校生で55.1％から71.3%へと、それぞれ大幅に増えている。多くの子供が、日本の将来に対して不安を抱えている現状が明らかになった。
調査結果の詳細は、ベネッセ教育総合研究所のWebサイトで確認できる。
