小中高大におけるタブレット利用度は11%、1万円未満なら6割以上が導入検討
eラーニング戦略研究所は、教員のタブレット端末の教育利用に関する意識調査報告書を公開した。調査結果によると、現在タブレットを授業で利用しているのは全体の11%、コスト面での問題が大きいことがわかった。
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同調査は、全国の小・中・高校・大学教員計100名を対象に、授業でのタブレット端末利用に関するアンケート調査。Webアンケート方式で、7月18日から20日までの3日間行われた。
授業でタブレット端末を利用している学校(試験的導入も含む)が11%に留まったが、導入している学校では、体育の実技や理科の実験、調べる学習や部活など、幅広く活用されている。一方で、導入していない理由を複数回答で聞いたところ、回答者の約9割が費用が問題だと感じている。また、6割以上の教員が購入してもすぐに古くなることを懸念し、継続利用は難しいと感じているようだ。
学校でのタブレット導入に関して、1台あたりいくらなら授業への導入を検討できるかとの問いには、1万円未満が62.3%と最も高く、1万円以上2万円未満と回答した30.2%を加えると、92.3%が2万円未満であれば導入の検討が可能だと感じていることがわかった。
タブレットを授業で利用するに当たり、小学校の教員は、質問に対して生徒が意思表示できる「テスト・クイズ機能」や、授業に関係ないことを制限する「ロック機能」などを求めている。中・高校教員が求める機能としても、「ロック機能」があげられ、そのほかにはイメージしにくい現象の映像化や、生徒個人に応じた課題提案機能などが求められているという。
大学教員は、レポート提出機能や資料配布機能、集計機能など、校務に関する要望が多かったのが特徴だ。また、小学校から大学まですべてのレベルで、生徒の行動を制御する「ロック機能」が求められている。Webサイトのアクセス制限だけでなく、使用記録、閲覧サイトの履歴チェック機能、授業に必要のない行動をした場合に鳴るアラーム機能など、授業中の生徒の行動をコントロールする機能が求められているようだ。
《湯浅大資》
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