中高の英語での授業実施率は2割未満、約8割が必要
「英語の授業は原則英語で行う」という基本方針が実践できている割合は、高校で13%、中学校で17%と2割に満たないことが、イーオンが8月19日に発表した「中高における英語教育実態調査2016」より明らかになった。
教育・受験
先生
advertisement

中高における英語教育実態調査2016は、中学の英語教師162名と高校の英語教師201名の計363名を対象に実施。イーオンが今夏、全国5都市で中学・高校英語教師を対象に実施した「英語を英語で教えるための指導力・英語力向上セミナー」開催にあたり、参加希望者の応募条件として調査した。
現在、高校の英語授業は「英語で行うことを基本とする」とされており、2020年に向けた改革案では中学校も同様に英語での授業運営が盛り込まれている。そこで、「授業は原則英語で行う」という基本方針が生徒にとって必要かどうか聞いたところ、中学・高校ともに77%が「必要」と回答した。自由意見では、「生徒にとっては、日本で英語に触れる大変貴重な機会だと思う」(公立中学)や、「授業で英語を活用することができなければ、社会に出てもできないと考えます」(私立高校)などがあった。
英語での授業運営が実践できているかどうかに関しては、高校では「おおむね言語活動を行っている」13%、「半分未満の時間、言語活動を行っている」45%、「あまり言語活動を行っていない」42%。中学校では「おおむね言語活動を行っている」17%、「半分未満の時間、言語活動を行っている」63%、「あまり言語活動を行っていない」20%と、中学校のほうが実践できていることがわかった。高校で実践できていない理由として、現在の大学受験とマッチしていない点や生徒の理解レベルが追いついていない点などがあげられた。
大学入試での英語科目の外部試験導入について聞いたところ、高校で74%、中学校で83%が「賛成」と回答。中高ともに前年(高校70%、中学校69%)よりも賛成票が伸びた。また、賛成と回答した先生に、どの外部試験がふさわしいか聞いたところ、中高ともに英検がもっとも票を集めた。理由として、英検が最低限の4技能をはかろうという指標がある点や学習指導要領に準拠している点、生徒にとって身近である点などがあげられた。
advertisement
【注目の記事】
関連リンク
この記事の写真
/
advertisement
特集
容器メーカーでのルート営業
藤井容器工業株式会社 平塚工場
- 神奈川県
- 月給22万9,625円~
- 正社員
ニチガスの提案営業 要車免許/~35歳/上場/賞与4.6ヵ月/社宅完備/所長29歳年収720万
日本瓦斯株式会社
- 神奈川県
- 月給27万9,680円~35万円
- 正社員
保育士/0歳児~5歳児/定員26名/企業主導型保育/年間休日120日以上/時間外平均10時間
彩の調こども園 北浦和校
- 埼玉県
- 月給24万5,000円~29万円
- 正社員
建築設計
株式会社朝日設計
- 大阪府
- 月給27万円~35万円
- 正社員
「調剤事務」「足立区/竹ノ塚駅」未経験の方も歓迎/賞与5ヶ月分の実績あり/残業ほぼなし/有給取得しやすい環境/ワークライフバランス重視の方にもオススメ
ティービー薬局 2号店
- 東京都
- 月給21万円~22万円
- 正社員
カフェ店長候補/ドトール ニッセイ新大阪ビル店
ドトールコーヒーショップ ニッセイ新大阪ビル店 株式会社ドトールコーヒー
- 大阪府
- 月給22万3,000円
- 正社員