「ふるさと教育支援」地方の塾・指導者不足による教育格差をEdTechでサポート
シンドバッド・インターナショナルは、2018年11月26日により、最先端のオンライン授業システムを活用した「ふるさと教育支援」を開始した。ふるさと納税システムからヒントを得たサービスで、講師としてふるさとの子どもたちに「教育」を支援できる。
教育・受験
先生
シンドバッド・インターナショナルは、私立大学受験生に向けての家庭教師サービス「私立大学受験専門 オンライン家庭教師メガスタディ」を提供している。同社が実施した「首都圏と地方の教育格差についての意識調査」によると、地方の大学受験生の83.6％が「都会と地方で格差を感じる」と回答。大多数の受験生が「地方は不利」と感じていることが明らかになったとしている。
ふるさと納税の「応援したい自治体に寄付する仕組み」からヒントを得て、自身が講師（家庭教師）として故郷の子どもたちに「教育」を支援できる「ふるさと教育支援」サービスを開始した。シンドバッド・インターナショナルのもつ最先端のオンライン授業システム（遠隔＆双方向リアルタイム）を活用し、東京との教育格差で良い塾や指導者が圧倒的に不足している地方の受験生をサポートする。
具体的には、東京（首都圏）に在住の講師と地方（離島山間部含む）を、遠隔授業システムで双方かつリアルタイムに結ぶ。Webカメラがパソコン画面にお互いの顔を映すだけでなく、書画カメラで生徒の回答は先生のパソコンに、先生の指導書は生徒のパソコンに映るようになっており、会話はヘッドセットを通じて行うため、家庭教師が対面で教えるのと遜色ない指導が可能としている。
自宅からの指導となるため、現役の先生が空き時間を利用できるほか、育児や介護など、家を空けられない人でも授業を持つことができる。パソコン操作などはスタッフのサポートも受けられる。
登録は「ふるさと教育支援」の応募フォームから受け付けている。登録料は無料。
◆「首都圏と地方の教育格差についての意識調査」調査概要
調査対象：全国の大学受験生とその保護者（171名）
回答者の地域：北海道・東北11.8％、北関東7.1％、首都圏14.1％、北陸甲信越9.4％、東海11.1％、関西21.6％、中国・四国6.6％、九州・沖縄17.7％
調査期間：2018年3月1日（木）～2018年4月30日（月）
【注目の記事】
関連リンク
この記事の写真
/