75%の保護者「子どもたちは宿題を親に頼らずネットで調べている」10か国調査

 レノボ・ジャパンは2019年8月15日、教育分野における調査結果を発表した。その中で75%の保護者が「子どもたちは学校の宿題を保護者に手伝ってもらわずネットで調べている」と回答したことがわかった。

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レノボ、テクノロジーが日常生活と社会に与えるインパクトについて 国際的な意識調査を実施 イメージ
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 レノボ・ジャパンは2019年8月15日、教育分野における調査結果を発表した。その中で75%の保護者が「子どもたちは学校の宿題を保護者に手伝ってもらわずネットで調べている」と回答したことがわかった。

 レノボは、テクノロジーが日常生活と社会に与えるインパクトについて、日本、アメリカ、メキシコ、ブラジル、中国、インド、イギリス、ドイツ、フランス、イタリアの世界10か国、のべ1万5,226人を対象にした国際調査を2019年3月から4月にかけて実施。教育分野における調査結果を発表した。

 この調査で、75%の保護者が「子どもたちは学校の宿題を保護者に手伝ってもらわずネットで調べている」と回答。この傾向がもっとも顕著に見られたのはインド(89%)、ついで中国(85%)で、いずれの国でも近年子どもの学習を支援するためにテクノロジーを利用する保護者が増加しているという。なお、もっとも低かったのはドイツの54%。日本では70%で、今回調査に参加した10か国中5番めだった。

 その一方で、60%(日本は56%)の保護者が「子どもの宿題を手伝う際、ネットで調べたにもかかわらず、答えを前から知っていたふりをしたことが少なくとも一度はある」と回答。これは数学(45%)や科学(38%)といったSTEM科目(科学、技術、工学、数学の教育分野)に加え、地理(36%)や外国語(35%)の科目でも多く見られた。ただし日本の傾向は世界と異なり、数学16%、科学16%、地理18%と、いずれも10か国中最小の比率だった。

 また、働く保護者の84%は、「テクノロジーがもたらす恩恵によって、働き続けることと家族とのつながりを保つことが両立できている」と答えている。この傾向は中国とインドでもっとも顕著で、両国の回答者の95%が「テクノロジーがキャリアと子育ての両立のために役立っている」と考えているという。ついでブラジル(89%)がこの考えを支持しており、反対にこうした考えに賛同が低かったのはドイツ(68%)、イタリア(71%)で、テクノロジーは保護者が働き続けるかどうかの決定要因とは限らないと考えられていることを示唆している。なお日本は80%と中間的だった。

 このほか、調査では73%の保護者が「テクノロジーは子どもたちが将来、学習と問題解決を自立してできるようになるための手助けをする」と考えていることがわかった。この考え方はアメリカでもっとも低く(59%)、日本も62%と低めなのに対して、インドでもっとも高く91%が同意している。

 なお、この調査の結果を受け、心理学者でDigital Nutritionの設立者のJocelyn Brewer氏は「保護者たちはテクノロジーが、学習の手助けとなる側面と学習から気をそらさせる側面の両方をもつことを理解しているものの、そのバランスをとるための支援を必要としているようです。」とコメント。

 また、レノボのユーザーおよびカスタマーエクスペリエンス担当副社長のDilip Bhatia氏は、テクノロジーソリューションによって「子どもたちは教室内だけに限定されない、没入型の能動的な学習を体験することが可能になります。テクノロジーによって世界中が普遍的に平等になることは明らかです。子どもたちは、身近にいる大人の知識に依存せずに、大量の情報源にアクセスすることができるようになるのです。」とコメントを寄せている。

《鶴田雅美》

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