オンライン講座「MOOC」利用意向上昇、ネット上の意見交換も重視
NTTコムリサーチによる「大学のオープン化に関する調査」で、MOOC（大規模公開オンライン講座）の認知度が3割を超え、利用意向とともに年々上昇傾向にあることがわかった。ネット上で意見交換する場を必要とする回答も増加した。
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「大学のオープン化に関する調査」は、大学の講義をベースとして無償で提供されるオンライン講座「MOOC」について、NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューションと日本オープンオンライン教育推進協議会が共同で実施した。9月1日～28日にNTTコム リサーチ登録モニターを対象に行い、有効回答者数は1,228名。
MOOCの取組みについては、「非常に良い」27.0％と「良い」60.3％を合わせて9割近くが「良い」と評価した。
MOOCの認知度では、「詳しく知っている」2％「知っている」11％「名前を聞いたことがある」21％を合わせ34％となり、3分の1以上の人が何らかの形で認知していた。名前を聞いたことがある人は2014年の12％から2015年には倍近くなっている。
MOOCの利用については、利用経験者は全体の3％にとどまったが、今後利用意向のある人は54％となり、「利用したい」が「利用したくないと思う」の割合を逆転した2014年に続き、利用意向率が上昇を続けていることがわかった。
学習したい分野では、「心理学」がもっとも多く30.5％。「歴史」29.8％、「音楽・映画」27.4％、「経済学＆金融」26.2％と続いた。
男女別では、男性は「歴史」のほか、「経済学＆金融」「コンピュータサイエンス」などの実務系が人気。女性は「音楽・映画」「芸術」「歴史」「栄養学」「予防医学」など幅広い分野に関心があるが、特に「心理学」に人気が集まっていた。
職業別では社会人層とそれ以外とで異なる傾向がみられ、会社員や公務員、自営業など就労者には「経済学＆金融」の人気がもっとも高い。パートや学生、主婦などの非就労者には、「心理学」「音楽、映画」などの生活系の分野に人気が集まっていた。また、「歴史」はどの職種においても人気が高かった。
日本版MOOCの独自の取組みとして約4割の講座で提供されている、講師から直接授業を受けられる対面型の「反転学習コース」（有料）では、ぜひ受講したいという希望者は2014年の39％から2015年は25％に減ったものの、できれば受講したいと考える層は29％から44％となり、希望層は合わせて69％と微増した。
MOOCを利用する場合に、ネット上で意見交換・質問などをする「場」が必要かどうかについては、「必要」とする回答が70％となり、2013年の60％や2014年の65％から、ネット上でのやり取りを求める割合は増加している。ソーシャルラーニングとしての必要性が高まってきていることがうかがえる結果となった。
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