旺文社は、高校現場におけるICT機器の導入ならびにICT関連サービスの活用状況の実態把握と、現状の課題や今後必要とされるサービスの把握を目的に、2017年12月下旬から2018年1月中旬にかけて調査を実施。旺文社独自リストにもとづく全国の国公私立高等学校5,033校（中等教育学校を含む、高等専門学校・高等専修学校を除く）を対象にアンケートを依頼し、1,238校から得た回答結果を分析した。
全国の高等学校でのICT機器導入状況を調べたところ、もっとも多い回答は前年同様「電子黒板・プロジェクター」73.3％だった。生徒自身が使用する機器については「デスクトップ型PC」が61.9％、持ち運び可能な「ノート型PC」と「タブレット型PC」はあわせて58.7％となり、前年調査結果と比較すると徐々に「デスクトップ型」から持ち運び可能な「ノート型」や「タブレット型」に移行している傾向がみられた。
タブレット型PCに着目してみると、配備台数に限らずに導入済みと回答した高校は全体の33.0％。前年調査結果の29.6％から3.4ポイント増加した。導入割合は特に私立高校で高く、全体の増加傾向を牽引している状況にある。また、導入校のうち「生徒1人に1台配備」と答えた高校は16.9%となり、前年調査（2017年発表）の8.6%から大幅増。今後、タブレット型PCの導入予定がある高校においても、49.7%が「生徒1人に1台配備」を見込んでおり、「タブレット1人1台運用」に向けた顕著な傾向がみられた。
タブレット型PCの活用状況については、すでに導入している高校のうち44.9％が「あまり活用できていない」または「まったく活用できていない」と回答。導入後の効果的な活用について課題があることがわかる。具体的な活用課題については、「十分な端末数の配備」60.3％、「ネットワーク環境の整備」58.1％といったハードウェアや環境面についての課題もあげられたものの、「教員の活用スキルの引き上げ」77.3％がもっとも多い回答だった。端末導入の傾向が進む中、教員側の課題意識も強まっているようだ。
